がん保険の比較ポイントと人気保険会社の特徴まとめ

がん保険とは何か｜なぜ必要？

がん保険とは、がんと診断された場合や、がんによる入院・手術・通院などの治療を受けた場合に、給付金を受け取れる保険のことです。

医療保険の一種ですが、保障内容をがんに特化させている点が特徴です。

日本人の死因として最も多い「がん」は、誰にでも罹患する可能性がある病気です（出典：国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」）。

医療技術の進歩により、がんの治療成績は向上していますが、治療が長期化したり、高額な費用がかかったりするケースも少なくありません。

公的医療保険制度（健康保険など）には、医療費の自己負担額が高額になった場合に負担を軽減する「高額療養費制度」があります。

しかし、この制度を利用しても、差額ベッド代、先進医療の技術料、入院中の食事代の一部、通院のための交通費、ウィッグの購入費用などは対象外となり、全額自己負担となります。

また、治療のために仕事を休んだり、辞めたりすることによる収入減少も考えられます。

がん保険は、このような公的医療保険だけではカバーしきれない経済的な負担や、治療に専念するための環境づくりをサポートする役割を担っています。

がんという病気に特化しているため、がん診断時の一時金や、がんによる長期入院・通院など、がん治療の実態に合わせた手厚い保障を備えることができます。

がん保険の種類 主契約と特約

がん保険は、多くの場合、保険の基本的な保障となる「主契約」と、必要に応じて保障を追加・充実させるための「特約」で構成されています。

どのような保障が必要かは、個人の状況や考え方によって異なります。主契約と特約の組み合わせを理解し、自分に必要な保障を見極めることが大切です。

以下に、代表的な主契約・特約の内容を解説します。

診断給付金（一時金）

がんと診断確定されたときに、まとまった一時金を受け取れる保障です。

受け取った給付金の使い道は自由で、治療費の自己負担分はもちろん、当面の生活費、治療のための交通費、代替療法費用、収入減少の補填など、様々な用途に充てることができます。

がん治療の初期には何かと費用がかさむため、非常に重要な保障といえます。

商品によっては、初めてのがん診断時だけでなく、2回目以降のがん（再発・転移など）と診断された場合にも給付金を受け取れるタイプや、悪性新生物（がん）と上皮内新生物で給付金額が異なるタイプなどがあります。

比較検討する際には、給付条件や回数制限などをしっかり確認しましょう。

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入院給付金

がん治療を目的として入院した場合に、入院日数に応じて「入院給付金日額 × 入院日数」で計算された給付金を受け取れる保障です。

支払い日数については、「1入院あたり〇日まで、通算△日まで」といった上限が設けられている場合と、支払い日数無制限の場合があります。

近年、医療技術の進歩や副作用の少ない治療薬の登場により、がん治療における入院日数は短期化する傾向にあります（出典：厚生労働省「平成29年（2017）患者調査」）。

そのため、入院給付金の重要性は相対的に低下しているとも言われますが、長期入院が必要となるケースも依然として存在します。

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通院給付金

がん治療を目的として通院した場合に、通院日数に応じて給付金を受け取れる保障です。

近年、がん治療は入院から通院へとシフトしており、手術後の経過観察や、放射線治療、抗がん剤治療などを通院で行うケースが増えています。

そのため、通院保障の重要性が高まっています。

通院給付金には、「入院後の通院のみ保障」されるタイプと、「入院の有無にかかわらず、がん治療のための通院であれば保障」されるタイプがあります。

また、支払い日数に上限が設けられている場合が多いです。

ご自身の治療スタイルに合わせて、保障内容を検討しましょう。

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先進医療特約

先進医療とは、公的医療保険制度の対象にならない高度な医療技術のうち、厚生労働大臣が承認したものを指します。

有効性や安全性が認められ、将来的に保険適用を目指している段階の治療法です。

先進医療にかかる技術料は全額自己負担となり、中には数百万円単位の高額な費用がかかるものもあります。

先進医療特約は、この高額な技術料の実費相当額を保障する特約です。

多くの場合、通算で2,000万円程度を上限として保障されます。

少ない保険料負担で高額な先進医療に備えられるため、付加を検討する価値のある特約と言えるでしょう。

ただし、対象となる先進医療の種類や実施医療機関は限定されており、将来変更される可能性もあります。（参考：厚生労働省「先進医療の概要について」）

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がん治療にかかる費用はどのくらい？

がんの治療費は、がんの種類、進行度（ステージ）、治療法、治療期間などによって大きく異なります。

公的医療保険が適用される治療であれば、高額療養費制度を利用することで自己負担額はある程度抑えられますが、それでも一定の負担は発生します。

さらに、公的医療保険の対象外となる費用も考慮に入れる必要があります。

がん治療にかかる可能性のある費用の例を以下に示します。

生命保険文化センターの調査によると、入院時の自己負担費用（治療費・食事代・差額ベッド代、交通費、衣類、日用品費などを含む）の平均は約19.8万円と報告されています（出典：公益財団法人 生命保険文化センター『リスクに備えるための生活設計』。

これらの費用に備えるために、がん保険が有効な手段となります。

がん保険加入前に告知義務について理解する

がん保険に限らず、生命保険に加入する際には「告知義務」があります。

これは、保険契約者または被保険者が、保険会社に対して過去の傷病歴、現在の健康状態、職業など、保険会社が告知を求めた事項について、事実をありのままに正確に告げる義務のことです。

もし、故意または重大な過失によって事実を告げなかったり、事実と異なることを告げたりした場合、「告知義務違反」となり、保険契約が解除されたり、がんに罹患しても給付金が支払われなかったりする可能性があります。

たとえ保険料を払い続けていても、いざという時に保障が受けられないのでは意味がありません。

告知が必要な主な内容は以下の通りですが、詳細は保険会社や商品によって異なります。

必ず加入前に確認しましょう。

告知は、保険会社が契約を引き受けるかどうか、また、どのような条件で引き受けるかを判断するための重要な情報です。

川原拓人 | AFP

「これくらいなら大丈夫だろう」と自己判断せず、質問されたことに対しては正直かつ正確に回答することが、後々のトラブルを防ぐために不可欠です！

告知義務に関する詳細は、金融庁のウェブサイト「保険契約にあたっての確認事項」や、公益財団法人 生命保険文化センターのQ&Aなども参考にしてください。

複数のがん保険を比較検討する際のコツ

がん保険を選ぶ際には、一つの商品だけで判断せず、複数の商品を比較検討することが非常に重要です。

保険会社によって、保障内容、保険料、特約の種類、支払条件などが大きく異なるためです。

以下の点を意識して比較してみましょう。

川原拓人 | AFP

比較検討する際には、保険比較サイトや複数の保険商品を扱う保険代理店を活用するのも有効です！

ただし、比較サイトの情報が常に最新とは限らない点や、代理店によっては特定の商品を勧められる可能性もある点には注意が必要です。

最終的には、必ず各保険会社の公式な資料（パンフレット、契約概要、注意喚起情報、ご契約のしおり・約款）を取り寄せ、内容を自分の目で確認しましょう。

また、見積もりを取る際には、保障内容の条件をできるだけ揃えて比較すると、保険料の違いが分かりやすくなります。

がん保険に詳しいFPに相談するメリットとは

がん保険選びは専門的な知識も必要となるため、がん保険に詳しいFP（ファイナンシャルプランナー）に相談するのも有効な選択肢です。

FPは、お金に関する幅広い知識を持つ専門家であり、保険だけでなく、家計全体やライフプランを踏まえたアドバイスをしてくれます。

FPに相談する主なメリットは以下の通りです。

ただし、FPに相談する際には、相談料がかかる場合があることや、FPによっては得意分野が異なること、特定の金融機関と提携している場合があることなども理解しておく必要があります。

川原拓人 | AFP

1人で迷わずに、FPを活用して最適な選択をしましょう！

相談する前に、料金体系や得意分野、提携先などを確認しておくと良いでしょう。

FPに関する情報は、NPO法人 日本FP協会のウェブサイトなどで確認できます。

なぜ、がん保険の見直しが必要なのか？

がん保険の見直しが必要となる主な理由は以下の通りです。

見直しの最適なタイミングはいつ？

がん保険の見直しを検討すべき具体的なタイミングは以下の通りです。

これらのタイミングを目安に、少なくとも数年に一度は加入中の保険内容を確認する習慣をつけることをおすすめします。

がん保険見直しの具体的な5ステップ

がん保険の見直しは、以下のステップで進めるとスムーズです。

がん保険見直し時の重要チェックポイント

がん保険の見直しを行う際には、以下の点に特に注意が必要です。

• 健康状態と告知義務
  • 見直し時点での健康状態によっては、新しい保険への加入が難しくなったり、特定の部位や病気が保障対象外となる条件（部位不担保など）が付いたりすることがあります。
  • 過去の病歴や現在の健康状態について、保険会社からの質問には正確に告知する義務があります（告知義務）。
  • もし告知義務違反と判断されると、いざという時に給付金が支払われない可能性があります。
• 免責期間の確認
  • 新しくがん保険に加入する場合、一般的に契約日から90日間（3ヶ月）の免責期間が設けられています。
  • この期間中にがんと診断されても、診断給付金などは支払われません。見直しによって保険を切り替える際は、この免責期間を考慮する必要があります。
• 保障の空白期間を作らない
  • 古い保険を解約した後に新しい保険の責任開始日を迎える場合、その間はがんに対する保障がない状態（保障の空白期間）になってしまいます。
  • 必ず新しい保険の保障が開始されたことを確認してから、古い保険の解約手続きを行いましょう。
• 保険料だけでなく保障内容を重視
  • 保険料が安くなることだけを目的とするのではなく、現在の医療実態や自身のニーズに合った保障内容になっているかを最優先に考えましょう。
  • 必要な保障が削られてしまっては本末転倒です。
• 特約の必要性を再検討
  • 先進医療特約や抗がん剤治療特約、女性疾病特約など、様々な特約があります。
  • 自分にとって本当に必要な特約か、保障内容と保険料のバランスは取れているかを見極めましょう。
• 解約返戻金の有無と金額
  • もし現在加入しているがん保険に貯蓄性があり、解約返戻金がある場合は、解約するタイミングによって受け取れる金額が変動する可能性があります。
  • 解約前に金額を確認しておきましょう。