・がん治療の平均的な費用が知りたい
・がん治療は選択肢によっても費用感が異なるのか知りたい
・がん保険に入るための基礎知識をつけたい
このようなお悩みはありませんか？
この記事を読んでもらうことで、「がんの治療にかかる費用感について」しっかりと理解することができます。この記事は約3分程度で読み切ることができるのでしっかり内容に目を通されてください。
また色々学んでいるけど、一気に早くがんに関する情報を得たいと思われる方はがん専門FP「Cancer FP」に相談してみるのもオススメです！
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がん治療はお金がかかりそう、実際どうなの？
がん治療における入院費用は、その治療内容や入院期間によって大きく異なります。国立がん研究センターのデータによると、がん患者の平均的な入院期間は約16日間です。
また1日あたりの入院費用は地域差にはよれど約2万円とされています。このため、1回の入院での総費用の平均金額は約32万円に達します
しかし、この費用には手術や放射線治療、化学療法などの治療費用が含まれていないことが多く、それらの治療が加わると総費用はさらに高額になります。
特に、集中治療が必要な場合や合併症が発生した場合、入院期間が延び、費用も増加することが考えられます。
入院中の費用には、差額ベッド代や食事代、日用品費用などの自己負担が含まれ、これらは公的医療保険の適用外となるため、追加の費用が発生します。
保険適用範囲内の療養に関しては高額療養費制度を活用することで、自己負担額が一定の上限を超えた場合にはその超過分が払い戻されるため、経済的な負担を軽減できます 。では詳しく内容を見ていきましょう。
がんの治療費、平均費用はどのくらい？
まずは手術とそれに関わる入院費用や通院費用を見ていきましょう。がん手術の費用は、手術する部位や種類、使用される技術によって異なります。がん手術の代表格は胃がんですので胃がんを例に見ていきましょう。
がんで手術をする場合、手術自体の費用に加えて麻酔費用や術後のケア費用も含まれるため、総額で100万円を超えることが一般的です。手術後の入院期間が長引く場合、その入院費用も含めて総額が増加します。
ただしがん手術には公的医療保険が適用されるため、自己負担額は3割となります。ただし、高額療養費制度を利用することで、自己負担額が一定の上限を超えた場合にその超過分が払い戻されるため、経済的な負担を軽減できます。
早期胃がんでは、上記で紹介した「腹腔鏡手術」か「内視鏡治療」が現在の標準治療になっていますが、内視鏡治療では、5日入院での想定で入院費を含めて26万円前後となります。
腹腔鏡手術は、開腹手術や内視鏡手術に比べて費用が高くなりますが高額療養費制度の利用により自己負担額は11万円とかなりの金額を抑えることができます。
その後は一定の通院を繰り返しながら再発がないかなどを定期的にチェックしていくことになりますが、公的保険を利用すれば想像されているよりもかかる費用は少ないことがわかります。
次に現在のがん治療の平均入院日数を見てみましょう。がん治療のおける入院日数は減少傾向にあり、それにより入院によりかかる平均費用も下がることが想定されます。ちなみに平均的な入院日数が減っている理由はなんなのでしょうか？
| 調査年 | 入院日数 |
|---|---|
| 平成17年 | 24.6日 |
| 平成20年 | 22.4日 |
| 平成23年 | 19.5日 |
| 平成26年 | 18.7日 |
| 平成29年 | 16.1日 |
がん治療は3大治療というのが現在の標準治療になっており、「手術」「放射線治療」「薬物療法」となっています。病期（ステージ）やがんの部位や種類によっても治療方針は異なりますが一般的に早期がんであれば、「手術」や「放射線」を利用することが多くなっています。
がん手術では、かつて開胸手術や開腹手術が行わていたのに対して患者の体力的負担を減らすために現在では縮小手術というのが一般的になっています。
縮小手術は腹腔鏡手術、胸腔鏡手術などを用いてがんの病巣を中心にごく小さな範囲だけを切除するものとなっています。当然近くのリンパ節などに転移している場合などは再発リスクを残すため限られた条件にはなりますが適応される場合は体力の回復も比較的早く入院日数が短くなる理由となります。
また早期がんにおける放射線治療においても、医療機関や設備等によっても異なるものの1回の滞在時間は1時間ほどの治療時間で治療時間は15分〜40分程度のものを4週間〜8週間程度受けていくことになります。
昨今の放射線治療は正常細胞へのダメージが少ないものが開発されており通院による処置が増えてきています。例えばサイバーナイフを利用した治療の場合治療回数も肺や肝臓の場合4回から数回で終わるケースも出てきています。
引用：国立がん研究センター「サイバーナイフ」 サイバーナイフ治療の様子
また副作用のイメージが強い抗がん剤治療についても、制吐剤（吐き気止め）等の支持療法が進歩してきたため通院が可能な治療が増えてきたことがわかっています。
これにより働きながらがんと闘病する人の人数は増加しています。国立がん研究センターによると男性で65.5%、女性で51.2%の方ががんに罹患されます。これは男性は約3人に2人、女性が2人に1人ががんになっているということです。
またがん罹患者の3人に1人は就労世代でなることがわかっており、単純に考えると6人に1人（約15％）の方が働きながらがんと闘うことになることが想像できる時代なのです。
ここまででがん治療における放射線治療や抗がん剤治療は現在通院による治療が一般的なことがわかりました。がん罹患者に就業中の方も多いことを踏まえて、次にがん通院により平均どのくらいの費用がかかるのかみていきましょう。
厚生労働省が発表した「令和２年度 医療給付実態調査」によると入院外治療費の平均費用は公的保険適用後で6,403円であることがわかりました。これに加えて交通費や仕事を休んだ場合の収入の補填を考える必要がありそうです。
気をつけていただきたいのが、このような統計情報ではこの医療機関で受けた保険診療の範囲しかわからない限定的な範囲であることに注意が必要です。
ファーストオピニオンの治療方針に納得がいかずセカンドオピニオンを検討されるケースや、お住まいの地域に専門医がいないケースで遠方での治療を検討するケース、先進医療、患者申出療養などを利用するケースでは治療費が高額になるケースもございます。
大切なことは「がん」に罹患する前からがんについての理解を深め早期発見を目指すこと、それにより死亡率が下がるだけでなく治療費用も安くすむ可能性が高くなります。
しかしながら、早期発見を目指すための検診は現在までのところ5つしか推奨されていません。それ以外の検診については別途不利益（デメリット）もあることを把握した上で人間ドックなどを利用して自分で受ける必要があります。
| 種類 | 検査項目 | 対象年齢 | 受診間隔 |
|---|---|---|---|
| 胃がん検診 | 問診および、胃部X線検査※1または胃内視鏡検査のいずれかを選択 | 50歳以上 | （いずれか一方を）2年に1回 |
| 大腸がん検診 | 問診および便潜血検査（免疫法） | 40歳以上 | 1年に1回 |
| 肺がん検診 | 問診※2および胸部X線検査および喀痰細胞診※3 | 40歳以上 | 1年に1回 |
| 乳がん検診 | 問診※2および、マンモグラフィ ※視診・触診の単独実施は推奨しない | 40歳以上 | 2年に1回 |
| 子宮頸がん検診 | 問診、視診、子宮頸部の細胞診および内診 | 20歳以上 | 2年に1回 |
（出典 厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」）
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がん先進医療や自由診療の平均費用
がんの先進医療や自由診療は、公的保険が適用されないため全額自己負担となります。例えば、先進医療である陽子線治療や重粒子線治療はそれぞれ、平均費用約269万円と316万円と高額になっています。（参考：厚生労働省 先進医療会議資料「令和4年6月30日における先進医療Aに係る費用」p4より弊社作成）
自由診療を選択する際には、医療機関との詳細な相談が重要であり、治療内容や費用について十分な理解を得ることが求められます。
自由診療の場合、保険適用外となるため厚生労働省などの統計データは現状ありません。一般的には一月の金額が100万円〜数千万円になる場合もあるので対処できるようにしておくかどうかの判断軸は必要です。
米国か欧州で承認され、日本未承認または適応外である癌領域の医薬品の1ヶ月あたりの薬剤費-承認時期別-
引用：国立がん研究センター「国内で薬機法上未承認・適応外である医薬品について」 米国か欧州で承認され、日本未承認または適応外である癌領域の医薬品の1ヶ月あたりの薬剤費-承認時期別-
自由診療には米国や欧州に遅れをとっているドラッグラグ、ドラッグロスの問題があります。
これらの未承認薬を利用する場合の価格は、近年高騰の一途を辿っており高額なものでは4000万円を超えるものもあります。
がんの自由診療に対しての必要性や平均費用や対処方が知りたい方は以下の記事を参考にされてみてください。
がん放射線治療の平均費用はどのくらい？
上記では、公的保険適用後の一般的な費用をご紹介しましたが本当にそんな金額で済むのだろうかと不安に思われた方もいると思います。ですので少し細かく情報をご紹介させていただきます。
がん放射線治療の費用は、治療の回数や方法によって異なります。一般的に、放射線治療の費用は1回あたり数万円とされており、治療期間が数週間から数ヶ月にわたることが多いため、総額で数十万円から百万円を超えることもあります。
最新の技術を用いた放射線治療は高額になることが多く、治療前に費用の詳細を確認することが推奨されます。放射線治療における平均的な費用は利用する機械や照射方法によって変わりますので一例を下記に示します。
放射線治療には、公的医療保険が適用されるため、自己負担額は3割となります。ただし、高額療養費制度を利用することで、自己負担額が一定の上限を超えた場合にその超過分が払い戻されるため、経済的な負担を軽減できます 。
ただし窓口での3割負担は心理的にも金銭的にもきついと思いますので、高額療養費制度を活用される場合でも限度額適用認定証やマイナ保険証をご利用ください。
がん薬物療法の種別の平均費用はどのくらいかかる？
がん治療における薬物療法は、化学療法とホルモン療法（内分泌療法）、分子標的治療に大別されます。これらの治療法は、それぞれがんの種類や患者の状態に応じて選択され、治療費も異なりそれによっても平均費用も実際には異なります。
ここではがんの薬物療法の種類に触れながらそれぞれの平均費用について確認していきましょう。ちなみに近年話題の免疫チェックポイント阻害剤においては、分子標的薬の抗体薬の分類でもあり免疫抑制阻害療法の中にも分類されます。
化学療法とは？平均費用はどのくらいかかる？
化学療法は、がん細胞を攻撃するために細胞障害性抗がん薬を用いる治療法です。一般的に点滴での投薬になり治療は入院または外来で行われ、1回の治療費は数万円から十数万円程度です。
例えば、膵がん診療ガイドライン2019の解説（金原出版）によると局所進行で切除不能な患者さんに関しては化学療法が選択されることがしばしばあります。
膵臓がんの化学療法では、FOLFIRINOX療法などを行います。例えばFOLFIRINOX療法は4種類の薬剤を併用した治療法となりますが1回あたりの薬代が3割負担で2万円〜3.3万円ほどになります。
（出典：国立がん研究センター「FOLFIRINOX療法を受けられる患者さんへ」）
治療が長期化した場合には、更に費用の増加が考えられます。
分子標的治療の平均費用はどのくらいかかる？
分子標的治療は、がん細胞の増殖に関わるタンパク質や、栄養を運ぶ血管、がんを攻撃する免疫に関わるタンパク質などを標的にしてがんを攻撃する薬です。
分子標的薬は主に内服する小分子化合物と点滴で利用する抗体薬があります。
例えば、HER2陽性乳がんに対するトラスツズマブ（ハーセプチン）のような分子標的薬は、1回あたりの費用が数十万円に達することがあります。この治療は定期的に繰り返し行われるため、年間の治療費用は数百万円に及ぶことがあります。
HER2陽性乳がんの患者さんの一部では術後の再発予防抗がん剤に、トラスツズマブ（ハーセプチン）を加えて投与することがありますが、同剤を未使用の場合に比べて総医療費は100万円以上高くなります。
経済的な問題で治療の選択肢を狭めないためにも公的保険の正しい理解と民間保険の活用が重要になってきます。
ホルモン療法とは？平均費用はどのくらいかかる？
ホルモン療法薬（内分泌療法薬）とは、ホルモンの分泌や働きを阻害し、ホルモンを利用して増殖するタイプのがんを攻撃する薬です。9人に1人の女性が罹患する乳がんや9人に1人の男性が罹患する前立腺がんなどの特定タイプのがんにのみ利用されます。
乳がんの場合、女性ホルモンであるエストロゲンが乳がん再発のリスク因子となりますが閉経前でも閉経後でも使用できるものが抗エストロゲン薬、閉経後に使用できるものがアロマターゼ阻害薬などとあります。
これらの費用は5年間の投与で総医療費が85万円〜100万円で公的保険の適用などを考えると実費で30万円ほどとその他の薬物療法に比較すると費用が抑えられています。
がんの治療費は公的保険でまかなえる？
がん治療は高額な費用がかかることが多く、その費用をどのようにまかなうかは多くの患者にとって大きな問題です。日本では、公的医療保険制度が整備されており、基本的な治療費用の一部は公的保険でカバーされます。
具体的には、診察料、手術費用、入院費用、放射線治療、化学療法などの治療費用の一部が公的保険の適用対象となります。しかし、自己負担額が3割となるため、経済的な負担は依然として残ります。
さらに、先進医療や自由診療を利用する場合、これらの費用は全額自己負担となり、非常に高額になることがあります。このため、公的保険だけでは十分にまかないきれないケースも多いです。
では、公的保険で具体的にどの程度の治療費がカバーされるのか、詳しく見ていきましょう。
公的保険の種類と適用範囲
日本の公的医療保険制度には、国民健康保険、健康保険（被用者保険）、後期高齢者医療制度などがあります。これらの保険は、日本国内に住むすべての人々が加入することになっており、がんを含む多くの病気の治療費を一部負担します。
具体的には、診察料、検査費用、入院費用、手術費用、化学療法、放射線治療などの医療費の3割を自己負担し、残りの7割を保険がカバーします 。
また、後期高齢者医療制度では、75歳以上の人々が対象となり、自己負担額は一般的に1割、所得によっては2割または3割となります。
各保険の適用範囲は、基本的な医療サービスから高度な医療技術を使用した治療まで幅広くカバーされており、特定の条件を満たす場合には、高額療養費制度が適用され、自己負担額が一定の上限を超えた場合に支給されます。
高額療養費制度の活用で更に医療費を抑える
高額療養費制度は、医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が払い戻される制度です。この制度を利用することで、がん治療にかかる高額な医療費の負担を軽減することができます。
具体的には、所得に応じて設定された自己負担限度額を超えた部分が支給され、申請には各医療機関から発行される診療報酬明細書（レセプト）をもとに会社員の方であれば健康保険組合か協会けんぽ、個人事業主の方など国民健康保険の方はお住まいの地域の市役所等の保険年金業務担当への申請が一般的です。
下記の表でわかる通り一般的な所得の場合、自己負担限度額は約10万円程度とされており、この金額を超えた医療費は高額療養費として払い戻されます。受診月からおおよそ3ヶ月後に給付金が支払われることを知っておきましょう。
一方で限度額適用認定証やマイナ保険証を準備することによって窓口支払いのタイミングで高額療養費制度が適用されることも大切なポイントです。
| 適用区分 | ひと月分の上限額（世帯ごと） | |
|---|---|---|
| ア | 年収約1,160万円〜 | 252,600円＋（医療費ー842,000円）×1% |
| イ | 年収約770万円〜約1,160万円 | 167,400円＋（医療費ー558,000円）×1% |
| ウ | 年収約370万円〜約770万円 | 80,100円＋（医療費ー267,000円）×1％ |
| エ | 〜年収約370万円 | 57,600円 |
| オ | 住民税非課税者 | 35,400円 |
厚生労働省公開データより当社作成
傷病手当で収入の減少をカバーする
会社にて健康保険に加入されている場合、がん治療で4日以上仕事を休んでいる場合には「傷病手当金」がもらえる可能性があります。傷病手当金では、がん治療で会社を休んだ場合に直近1年間の給料に応じてその3分の2が健康保険から補填されるという制度になっています。
それによりがん入院などで仕事を休まなくてはいけなくなった場合などに、収入が0になる不安は取り除けます。また受給できる期間は1年6ヶ月間となっています。
その後は場合によっては働きながらの抗がん剤治療中でも障害年金がもらえる可能性がありますので、症状等によっては医師にご相談されることをお勧めします。
がん保険の人気ランキングについては下記の記事をご参照ください。
傷病手当とは、病気やケガで会社を休んだ時に被保険者とその家族の生活を保障するために設けられた制度です。以下の支給条件に全て当てはまる場合に支給されます。また支給される期間は令和4年1月1日以降は、支給を開始した日から通信して1年6ヶ月となっています。（2024年6月25日現在）
- 1.業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
業務上や通勤災害いわゆる労働者災害保険（労災）の給付対象ではないことや美容整形等の病気とみなされないものを除く病気やケガが対象です。
- 2.就業することができないこと
被保険者の仕事内容等を加味した上で就業可能かどうかを医師が判断するものとなります。
- 3.連続する３日間を含み、4日以上就業ができなかったこと（待機期間）
病気やケガの療養のために仕事を休んだ日から連続して3日間の待機期間が必要です。待機期間が完成したうえでの4日目以降の休業に対して支給されます。待機期間には有給休暇や土日・祝日の公休日も含まれるため給与の支払い有無は関係ありません。
傷病手当金の待機期間とは？ - 4.休業期間に給与の支払いがないこと
生活保障を原則とする制度のため、給与支払いが行われている場合には傷病手当金は支給されません。給与支払いがある場合は、傷病手当金の支給額より少ない場合はその差額が支給されます。（任意継続被保険者には傷病手当は支給されない）
さらに詳しい情報を知りたい場合は、全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」をご参照ください。
先進医療、自由診療を利用したい場合
先進医療や自由診療は、公的保険の適用外となるため、全額自己負担となります。先進医療には、重粒子線治療や陽子線治療などがあり、これらの治療法はがん治療において選択肢として重要ですが、高額な費用がかかります。
自由診療は、公的保険の対象外となる治療や薬剤を使用するもので、特に新しい治療法や国内未承認の薬剤を使用する場合に適用されます。
これらの費用は高額になるため、事前に十分な情報収集と経済的な準備が必要です。また、自由診療を選択する際には、医療機関との詳細な相談が重要となります。
これらの先進医療や自由診療などを検討する際は、受診可能な病院かどうかということもポイントです。現在住んでいるエリアからだと治療機関が遠方になるケースだと会社を休む収入減少や交通費や宿泊費などもかかる可能性があります。
先進医療の場合は、執筆時点で下記の医療機関で受診することが可能です。
公的保険だけではカバーしきれない高額な治療費を補うために、医療保険やがん保険に加入することが一般的です。医療保険は、入院費用や手術費用、通院治療費などをカバーし、がん保険はがんに特化した保障を提供します。
がん保険には、診断給付金や手術給付金、入院給付金などが含まれ、これにより治療費の一部を補填することができます。医療保険もがん保険でも先進医療や自由診療などをカバーする保険も出ていますのでお気軽にご相談ください。
各保険商品の内容や給付金額は保険会社やプランによって異なりますので、詳細な条件や適用範囲については、保険会社の窓口やウェブサイトで確認し、自分に最適な保険を選ぶことが重要です。がん保険に加入することで、経済的な負担を軽減し、治療に専念できる環境を整えることができます。
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がん診断給付金（一時金）の利用方法
がん診断給付金は、がんと診断された場合に一時金が支給される保険の給付金です。この給付金は、診断時に経済的な負担を軽減するために利用され、治療費や生活費に充てることができます。
がん保険に加入している場合、診断書を提出することで給付金を受け取ることができます。診断給付金の額や支給条件は保険商品によって異なり、複数の保険会社のプランを比較検討することが重要です。
また、給付金を受け取る際には、必要書類や手続き方法を事前に確認し、スムーズに手続きを進めるための準備が必要です。がん診断給付金を利用することで、がん治療における初期の経済的な不安を軽減し、治療に集中できる環境を整えることができます。
もしも自分ががんになったら治療費とどう向き合うか？
がんと診断された場合、治療費の負担が大きな問題となります。治療には手術や放射線治療、化学療法など高額な費用がかかることが多く、公的保険や高額療養費制度で一部カバーされるとはいえ、自己負担も少なくありません。
特に、先進医療や自由診療を利用する場合、その費用は全額自己負担となり、さらに経済的な負担が増します。そのため、がん保険や医療保険に加入しているかどうか、診断給付金や入院給付金などの補助金を受け取ることができるかなど、治療費と向き合うための準備が重要です。
では、具体的にどのように治療費と向き合うべきか、詳しく見ていきましょう。
診断後の具体的な流れ
がんと診断された後の具体的な流れは、まず医師からの診断結果の説明から始まります。診断には病理検査や画像検査が含まれ、これに基づいてがんのステージ（病期）が決定されます。がんのステージは治療方針を決定する上で非常に重要です。
診断後、次に行うのは治療方針の決定です。治療には手術、化学療法、放射線治療などの方法があります。がんの種類や進行度によって、最適な治療法が選択されます。
治療法の決定には、医師との詳細な相談が欠かせません。また、治療の選択肢について納得できるまで質問し、必要に応じてセカンドオピニオンを求めることも重要です。
治療費の見積もりと準備
治療費の見積もりは、診断後すぐに行うべき重要なステップです。治療には入院費、手術費、通院費、薬物療法費など多岐にわたる費用がかかります。
具体的な見積もりを病院から取得し、治療にかかる総費用を把握することが大切です。また、高額療養費制度を活用することで、一定の上限を超えた医療費が払い戻されるため、この制度を事前に確認し、必要な手続きを行っておくと良いでしょう。
日本には、がん患者を支援するための公的制度がいくつかあります。高額療養費制度はその代表例であり、自己負担限度額を超えた医療費が払い戻されます。
これは、収入や年齢に応じて設定された自己負担限度額を超えた部分が支給される制度で、経済的負担を大幅に軽減できます。またマイナ保険証を準備されていない方については、限度額適用認定証を準備しておき少しでも窓口支払と手続き負担を抑えることも大切です。
他にも、収入減少には傷病手当金の有無やその金額を把握しておき不足が考えられる部分を医療保険やがん保険などでカバーするようにしましょう。
家族や職場への対応と相談
がんと診断された後、家族や職場への報告も重要なステップです。家族には正確な情報を伝え、サポートを受ける体制を整えましょう。
また、職場には治療のための休暇や働き方の調整を相談する必要があります。これにより、治療と仕事の両立がしやすくなります。
治療費の負担は経済的な問題だけでなく、精神的なストレスも引き起こします。そのため、治療費に対する心の準備とメンタルサポートが重要です。
家族や友人と話すことで精神的なサポートを得たり、専門のカウンセリングサービスを利用することで、心の負担を軽減することができます。
がん治療とお金の問題を考えるにあたって
いかがでしたでしょうか？ここまでがんの入院、手術、放射線治療、薬物療法、自由診療についての費用の平均金額を見てきましたがご理解していただけたでしょうか？
治療費を考える上でまず公的保険や会社の制度を確認することは非常に重要です。日本は公的保険や会社の福利厚生制度の水準が高くある一定は公的保険で対策をしていくことはできるでしょう。
一方で先進医療や自由診療の必要性や重要度はこの近年特に薬物療法の分野において増してきています。具体的にはドラッグラグやドラッグロスの問題が患者さんの要望に応えきれていない日本医療の弱さにもなっています。
多くの方を救うという意味で標準治療が設計されて比較的安い金額で良質な医療が受けられる状態である一方で、万が一自分がその立場になれば国際水準での治療を受けれる体制を準備しておきたいものではないでしょうか？
また自分の大切な子供や奥様、ご両親に対しては万全の医療体制をとっていただける状態を準備しておくことが私は大事だと思っています。
結びにはなりますが、この記事を読んでくださった方が一人でも多く治療の選択肢を広く持てるお手伝いができれば幸せです。
「がん専門FPのCancer FP」では、医療系FPを中心に最新の医療情報とお金の情報を分析してお客様にお届けしています。
相談は完全無料なので、まずはお気軽にご相談ください。
ご家族が、がんに罹患してしまって今後が不安、がん罹患後のお金はどう考えたら良いの？
そもそもがん保険っているのか？どんな悩みでもお気軽にご相談ください。
◆現役医療従事者や元医療従事者が多数
◆日本FP協会認定FPに相談が可能
◆知らずに保険を放置しておくと、生涯で最大1000万円ほど損することも！
