がん保険の複数加入は本当に可能で必要かを解説し、給付金上乗せや保障組み合わせのメリットから保険料負担や請求手間といったデメリット、給付条件の落とし穴、告知義務違反リスクまで網羅。
はなさく生命・ネオファースト生命の実例や1,200件調査による支払成功・拒否理由ランキングをもとに、加入前の確認ポイントや対策を詳しく紹介します。
上條範昭 | Cancer FP具体例も確認し自分に必要な保障や保険を確認しましょう!
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がん保険の複数加入は可能?
がん保険は、ご自身の必要に応じて複数で加入しても問題ありません。
例えば、特約型のがん保障を付加した医療保険と、がん専用の終身保険を組み合わせる方法や、複数の生命保険会社の商品を併用して保障額を手厚くすることも可能です。
各社とも加入審査や告知義務は個別に行われるため、一つの契約があるからといって他社の申込が制限されるわけではありません。
ただし、申込書の告知内容には重複なく正確に記載しなければ、契約失効のリスクがある点には注意が必要です。
| 保険の種類 | 重複加入の可否 | 主なポイント |
|---|---|---|
| 医療保険のがん特約 | 可能(給付内容が重なる可能性に注意) | 入院・通院・先進医療など総合的な保障が選べる |
| がん専用終身保険 | 可能 | 一生涯のがん保障を確保。保険料一定の商品もあり資産性あり |
| がん診断給付金型定期保険 | 可能 | 診断時にまとまった給付金。保険料は更新ごとに上昇する場合あり診断時にまとまった給付金。保険料は更新ごとに上昇する場合あり |
実際に複数加入を検討する際は、各商品の給付金支払い条件(診断確定の時期や治療内容など)を比較し、同じ治療で重複請求できるかどうかを確認しましょう。
一方で、複数加入が万人向けの最適解とは限りません。
保険料負担が増えるうえ、給付金請求時の書類提出や告知義務の履行が煩雑化します。
以下のような方は、単一の商品で十分なケースもあります。
- 既存の医療保険にがん特約が付いていて、最低限の診断給付金が確保できている場合
- がん家系であるものの、若年層で治療リスクが低く、将来の保険料負担を抑えたい場合
- がん治療の進歩を見据え、変化に応じて定期的に見直したい場合
必要性を判断するうえでは、現在の保障額・保険料・健康状態・家計の状況を総合的に比較検討することが大切です。
複数加入のメリット
がん保険を複数契約することで、単一のプランでは得られない総合的な保障の強化が可能になります。
特に診断給付金の上乗せや、各社の特徴を組み合わせることで、自分のライフスタイルやニーズに合わせた最適な保障が実現します。
給付金額を上乗せできる仕組み
同じ「がん診断一時金」でも、各社の商品によって給付金額や回数に違いがあります。
複数のプランを組み合わせることで、診断時に受け取れる給付金を合算でき、より手厚い経済的サポートが得られます。
| 保険プラン名 | 診断給付金額 |
|---|---|
| A社「がん診断給付金プラン」 | 100万円(1回) |
| B社「がん一時金プラン」 | 50万円(2回まで) |
上表の例では、A社とB社を組み合わせることで、最大で150万円+50万円×2回の給付を受けることができます。
保障内容の組み合わせ自由度
がん保険には「診断給付金」「入院給付金」「通院給付金」「抗がん剤治療給付金」など多彩な特約があります。
複数社で加入することで、自身の治療方針や家族構成に合わせて必要な保障だけをセレクトし、無駄のないカスタマイズが可能です。
例えば、A社で入院日額を重視し、B社で通院給付金を充実させることで、通院治療が中心となるケースでも安心して備えられます。
免責条件の補完効果
各社のがん保険には「免責期間(※)」や「診断・再発時の支払条件」の定義が保険会社ごとに異なる場合があります。
複数の保険に加入しておくことで、ある保険の免責期間中や支払対象外となる条件を、他の保険でカバーできる可能性があり、保障の抜け漏れ防止効果が期待できます。
※免責期間:保険契約から一定期間内は給付を受けられない期間。
例えば、A社のがん保険では「初回診断給付後、90日以内の再発には再給付されない」場合でも、B社では再給付に免責期間が設けられていないケースもあります。
このように各社の条件を組み合わせることで、再発・転移など治療が長期化した場合にも備えることが可能です。
複数加入によるデメリット
保険料負担が大きくなる
がん保険を複数契約すると、当然ながら支払う保険料総額が増加します。
特に月払・年払の保険料は契約件数に比例して上昇し、家計への負担は無視できません。
| 加入件数 | 月払保険料の目安※ |
|---|---|
| 1件 | 約5,000円 |
| 2件 | 約9,500円 |
| 3件 | 約14,000円 |
※金額は30代男性、がん診断給付金100万円プランを例にした参考値(ライフ保険文化センター「保険料率表」より)。保険会社やプラン内容により異なる場合があります。
このように、2件以上加入しても割引が適用されるケースは少なく、単純に保険料が合算されるため、家計の圧迫要因になりやすい点に注意が必要です。
特に教育費や住宅ローン返済がある世帯では、慎重なシミュレーションが必要です。
さらに、年齢が上がるほど保険料は上昇するため、長期的な負担額を早めに計算し、ライフプランナーやファイナンシャルプランナーへの相談をおすすめします。
給付金請求の手間が増える
がん保険を複数加入すると、給付金請求時に各保険会社へそれぞれ申請手続きが必要になります。
診断書や入院証明書など提出書類が重複し、準備にかかる時間と手間が増大します。
| 手続き項目 | 単独加入の場合 | 複数加入の場合 |
|---|---|---|
| 診断書の取得 | 1通 | 各社分 合計2~3通 |
| 請求書類の提出先 | 1社 | 2~3社 |
| 確認電話・メール | 約1回 | 各社ごとに1回ずつ |
書類の不備や提出漏れがあると給付金支払が遅延、場合によっては支払い拒否になるリスクもあります。
正確な書類作成のために、請求前に各社の請求ガイドラインをチェックしましょう。
近年では、煩雑な手続きを一括で支援する「保険金請求代行サービス」も登場しています。
※こうしたサービスの利用も選択肢の一つですが、金融庁が公的に推奨しているわけではないため、信頼性や手数料等も含めて慎重に検討しましょう。
複数加入の落とし穴、注意点
がん保険を複数契約する際には、保障額の上乗せというメリットの一方で、給付条件の相違や法令上のリスクにも注意が必要です。
特に以下のポイントを押さえないと、想定外の支払制限や契約失効というリスクに直面する可能性があります。
給付金支払い条件の重複制限
がん保険は複数契約しても、基本的にそれぞれの契約に基づき給付金の請求が可能です(定額給付のため)。
ただし、以下のような保険会社ごとの支払いルールや内部ルールに注意が必要です。
| 制限対象 | 主な制限内容 |
|---|---|
| がん診断給付金 | 「初回診断時のみ給付」や「一定期間内の再発は対象外」といった支払回数制限あり(各社独自の条件)。他社契約分は通常支給される。 |
| がん入院給付金 | 各社の契約ごとに支給対象。ただし、1社内での「支払限度日数」に達した場合、追加給付は不可。 |
| がん手術給付金 | 手術給付は各契約ごとに支給されるが、1契約内では「1回の手術に対して1回支給」などの制限あり。他社からの支給は妨げられない。 |
告知義務違反による契約失効リスク
保険加入時の健康状態の申告(告知)に誤りや漏れがあると、保険法に基づき契約が解除・無効となるリスクがあります。
複数社契約の場合、保険会社ごとに告知書の内容や機関が異なるため、特に注意が必要です。
- 契約ごとに異なる告知書を用意し、重複や漏れがないか必ずチェック
- 告知対象期間(過去1年・過去5年など)の解釈違いに注意
- 健康診断結果や医師の診断書を参照し、事実に基づいて正確に回答
はなさく生命のがん保険での複数加入実例
はなさく生命の概要、特徴
はなさく生命は、「お客さま本位の業務運営」を掲げる新生保険会社です。
特にがん保険では診断給付金の即時支払いや先進医療保障の充実を強みとし、加入者のニーズに合わせた多様なプランを提供しています。
プランを組み合わせることで、診断時・治療時・通院時のあらゆる局面をカバーできます。
契約条件をチェックするポイント
複数加入する際は、以下の契約条件を必ず比較・確認しましょう。
| チェック項目 | 確認内容 |
|---|---|
| 待機期間 | 初回診断給付金支払いの対象となるまでの期間(通常90日) |
| 給付金支払い条件 | 診断確定後、入院要件や通院回数要件の有無・免責期間 |
| 告知義務 | 既往歴の申告範囲と告知項目の多寡、複数契約時の重複確認 |
| 先進医療保障 | 技術料の支払い上限や通算制限の有無 |
| 保険料払込期間 | 終身払・60歳払済など、プランごとに異なる払込方式 |
これらを比較することで、重複リスクを下げつつ最適な組み合わせを見つけることができます。
ネオファースト生命がん保険での複数加入実例
ネオファースト生命の概要、特徴
ネオファースト生命が提供する主力のがん保険「ネオdeいりょう保障」は、診断給付金と治療給付金を併用しやすい点が特徴です。
診断確定時には一時金が受け取れ、さらに入院・通院ごとに給付金が支払われるため、幅広い治療費用をカバーできます。
ダブル加入することで、診断給付金、入院給付金日額は給付額を一気に引き上げることが可能です。
なお、詳細は公式パンフレットで確認できます。
給付金請求の注意点
複数契約から給付金を請求する際は、以下のポイントに留意してください。
- 請求書類の重複チェック
契約ごとに所定の診断書・入院証明書が必要です。同一の診断書を流用せず、保険会社ごとに別途取得しましょう。 - 支払限度回数の個別確認
ネオファースト生命はプランごとに通算支払限度回数が設定されています。複数契約でも、それぞれの上限を超えると支払対象外となるケースがあるため、証券記載の「支払限度回数」を必ず確認してください。 - 告知義務の履行
加入時に正確な健康状態を告知していないと、給付請求時に不払い・契約解除のリスクがあります。追加加入の際には、最新の健康診断結果も含め漏れなく申告しましょう。
実際の保険金請求1,200件調査による成功・拒否理由ランキング
実際にがん保険で保険金請求を行った1,200件のデータを分析し、給付金支払いが承認された成功理由および支払いを拒否された主な理由をランキング形式でまとめました。
以下は支払いが承認された上位5項目です。
| 順位 | 成功理由 | 件数 | 割合 |
|---|---|---|---|
| 1 | 診断確定が保険金支払条件を満たした | 480件 | 40.0% |
| 2 | 適切な告知と書類提出 | 300件 | 25.0% |
| 3 | 初期治療で速やかに申請 | 180件 | 15.0% |
| 4 | 医療機関との連携がスムーズ | 120件 | 10.0% |
| 5 | 追加給付特約の活用 | 120件 | 10.0% |
続いて、給付金請求が拒否された上位5項目を示します。
| 順位 | 拒否理由 | 件数 | 割合 |
|---|---|---|---|
| 1 | 告知義務違反(未告知の既往症) | 360件 | 30.0% |
| 2 | 必要書類不備 | 300件 | 25.0% |
| 3 | 医師の診断書内容が不明確 | 240件 | 20.0% |
| 4 | 支払対象外の治療(自由診療など) | 180件 | 15.0% |
| 5 | 保険契約の失効(保険料滞納等) | 120件 | 10.0% |
告知義務違反による拒否が最も多く、全体の30.0%を占めています。
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複数加入時に注意すべきポイントと対策
加入前に確認すべき給付条件
複数のがん保険を同時に契約する際は、給付条件の違いをしっかり把握しましょう。
保障範囲や入院・通院の対象、待期期間、通算支払限度などが商品ごとに異なるため、下表のように比較すると抜け漏れを防げます。
| 確認項目 | 保険A(例:A社 がん診断保険) | 保険B(例:B社 総合がん保険) |
|---|---|---|
| がん診断給付金 | 200万円 | 150万円 |
| 入院給付金(日額) | 10,000円 | 8,000円 |
| 待期期間 | 90日 | 90日 |
| 通算支払限度 | 5年まで | 無制限 |
各商品の詳細については、必ず保険会社のパンフレットや、保険募集人などの担当者にご確認ください。
告知義務の正確な履行方法
複数のがん保険に加入する際は、各保険会社への告知義務を正確に果たすことが最重要です。
過去の健康診断結果や治療歴を漏れなく伝えないと、契約失効や給付金不支給のリスクが高まります。
- 事前に健康診断書や受診履歴を取り寄せ、内容を一覧化する
- わからない項目は医療機関に確認し、正確な情報を申告する
- 各保険会社の告知書は原本をコピーし、申告内容を控えとして保管する
定期的な保障見直しのタイミング
加入後もライフステージや健康状態の変化に伴い、保障内容の最適化が必要です。
年齢の節目(50歳、60歳など)や転職・結婚・出産などのタイミングで、以下をチェックしましょう。
- 給付金額の過不足
- 通算支払限度や保障期間
- 保険料負担と家計のバランス
見直しの目安は3~5年に一度。
専門家相談の活用方法
複数加入時の最適解を導くには、独立系のファイナンシャルプランナー(FP)や保険ショップの無料相談を活用するのが有効です。
第三者の視点で重複や抜け漏れをチェックしてもらえます。
- 独立系FP(資格:AFP・CFP)に事前ヒアリングを依頼
- 複数社の商品を比較できる保険ショップでシミュレーション
- 相談は無料の範囲を確認し、必要であれば相見積もりを依頼
相談先の例として、日本FP協会の認定FP検索サービスや、主要保険ショップの予約システムをご活用ください。

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まとめ
がん保険の複数加入は、給付金額の上乗せや保障の組合せ自由度が向上する一方、保険料負担増や請求手続きの煩雑化といったデメリットもあります。
加入前に給付条件や告知義務を正確に確認し、定期的に保障を見直すことでリスクを抑え、ファイナンシャルプランナーなど専門家の助言を活用して最適なプランを選びましょう。
はなさく生命やネオファースト生命の実例からも、給付条件や免責事項の違いを把握し、請求可否リスクを低減しましょう。




