保険の選び方で後悔したくない方へ。
本記事では、ファイナンシャルプランナー（FP）が、保険選びで失敗しないための5つの基本ステップを分かりやすく解説します。
この記事を読めば、数ある保険の中から自分と家族にとって最適な保険を、適切な保険料で選べるようになります。
保険の選び方を考える前に知っておきたい基礎知識
やみくもに保険を探し始める前に、まずは保険の基本的な役割や、私たちの生活を支える公的な制度について理解を深めましょう。
これらの基礎知識は、あなたにとって本当に必要な保険を、無駄なく選ぶための羅針盤となります。
そもそも保険はなぜ必要なのか
私たちの人生は、病気やケガ、万が一の死亡など、予測できない様々なリスクと隣り合わせです。
こうした事態が発生すると、高額な医療費がかかったり、収入が途絶えたりして、自身や家族の生活が経済的に困窮してしまう可能性があります。
保険は、こうした万が一の経済的な損失に備えるための「相互扶助」の仕組みです。
多くの人が少しずつ保険料を出し合うことで大きな共有の準備金を作り、リスクが現実に起こってしまった人に保険金や給付金を支払うことで、経済的な困難を乗り越える手助けをします。
日本の公的医療保険制度でカバーされる範囲
民間の保険を検討する上で大前提となるのが、日本が誇る「国民皆保険制度」です。
私たちは全員いずれかの公的医療保険に加入することが義務付けられており、医療機関にかかった際の医療費の自己負担は、年齢や所得に応じて原則1割から3割に抑えられています。
この手厚い公的制度でカバーされる範囲を正しく知ることが、民間の保険で備えるべき保障を考える第一歩となります。
高額療養費制度とは
公的医療保険制度の中でも特に重要なのが「高額療養費制度」です。
これは、1ヶ月（月の初めから終わりまで）にかかった医療費の自己負担額が上限額を超えた場合に、その超えた金額が後から払い戻される制度です。
この制度により、医療費の自己負担が際限なく増えるのを防ぐことができます。
| 適用区分 | 所得要件（月収の目安） | 自己負担上限額（月額） |
|---|---|---|
| ア | 約83万円以上 | 252,600円＋(医療費-842,000円)×1% |
| イ | 約53万円～約79万円 | 167,400円＋(医療費-558,000円)×1% |
| ウ | 約28万円～約50万円 | 80,100円＋(医療費-267,000円)×1% |
| エ | 約26万円以下 | 57,600円 |
| オ | 住民税非課税者 | 35,400円 |
傷病手当金とは
傷病手当金は、主に会社員や公務員などが加入する健康保険の制度の一つです。
病気やケガのために働くことができず、会社を連続して3日間休んだ後、4日目以降、休んだ日に対して支給されます。
給与の支払いがない場合に、給与のおおよそ3分の2が最長で1年6ヶ月間支給され、療養中の生活を支える重要な役割を果たします。
ただし、自営業者などが加入する国民健康保険には、原則としてこの制度がないため注意が必要です。 （参考：全国健康保険協会「傷病手当金について」）
民間の保険で備えるべきリスクとは
手厚い公的保険制度がありますが、それだけではカバーしきれないリスクも存在します。
民間の保険は、この公的保険の不足分を補うために重要な役割を果たします。
- 公的医療保険の対象外となる費用
入院時の食事代の一部や、希望して個室などを利用した場合の差額ベッド代、先進医療にかかる技術料などは全額自己負担となります。 - 収入の減少
会社員でも傷病手当金だけでは収入が減ってしまいます。特に、傷病手当金のない自営業者やフリーランスの方は、働けない期間の収入減少が生活に直接影響します。 - 遺された家族の生活費
万が一死亡した場合、遺族年金だけでは配偶者の生活費や子どもの教育費をまかないきれない場合があります。 - 介護や老後の資金
公的介護保険や公的年金だけでは、質の高いサービスを受けたり、ゆとりある老後生活を送ったりするための資金が不足する可能性があります。
これらの公的保険ではカバーしきれない部分を、自分自身の状況に合わせて民間の保険で準備することが、賢い保険選びの基本となります。
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失敗しない保険の選び方 5つの基本ステップ
保険選びで後悔しないためには、正しい手順で検討を進めることが重要です。
自分や家族にとって本当に必要な保障を、適切な保険料で準備するための基本的な5つのステップを解説します。
ステップ1 目的を明確にする 何に備えたいか
最初に「なぜ保険に入るのか」という目的をはっきりさせましょう。
将来起こりうる様々な経済的リスクの中から、ご自身が特に備えたいものを具体的にイメージすることが、最適な保険選びの第一歩です。
| 備えたいリスクの種類 | 具体例 |
|---|---|
| 死亡に関するリスク | 自分に万が一のことがあった際の、遺された家族の生活費、子どもの教育費、葬儀費用など |
| 病気やケガに関するリスク | 入院や手術にかかる治療費、差額ベッド代、先進医療の技術料、働けなくなった時の収入減少など |
| 将来の資金に関するリスク | 老後の生活資金、介護費用、子どもの結婚資金など |
ステップ2 必要な保障額と期間を決める
目的が明確になったら、次に「いくらの保障を」「いつまで」確保する必要があるのかを具体的に考えます。
ライフステージや家族構成によって必要な保障額や期間は異なります。
例えば、死亡保障であれば、遺族の支出から遺族年金などの公的保障やパートナーの収入を差し引いた不足額を計算します。
保障期間は、末のお子様が独立するまでが一つの目安となります。
ステップ3 支払える保険料の上限を設定する
必要な保障をすべて手厚くすると、保険料が高額になり家計を圧迫してしまいます。
保険は長期間にわたって支払いを続けるものなので、無理なく継続できる保険料の上限を決めることが大切です。
一般的に、生命保険料の年間払込額の平均は、男性で約20.6万円、女性で約16.0万円というデータもありますが、これはあくまで目安です。
ご自身の収入や支出のバランスを考え、家計に負担のない範囲で予算を設定しましょう。（参考：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」）
ステップ4 保険の種類を絞り込む
ステップ1で明確にした目的に合わせて、具体的な保険の種類を絞り込んでいきます。
どのようなリスクに、どの保険種類が対応するのかを理解することが重要です。
| 目的（備えたいリスク） | 対応する主な保険の種類 |
|---|---|
| 万が一の死亡に備えたい | 死亡保険（定期保険、終身保険、収入保障保険） |
| 病気やケガの治療費に備えたい | 医療保険、がん保険 |
| 病気やケガで働けなくなった時の収入減に備えたい | 就業不能保険、所得補償保険 |
| 子どもの教育資金を準備したい | 学資保険、終身保険 |
| 老後の生活資金を準備したい | 個人年金保険、変額保険 |
ステップ5 複数の保険商品を比較検討する
加入したい保険の種類が絞れたら、最後のステップとして複数の保険会社の商品を比較検討します。
同じ種類の保険でも、保障内容、保険料、特約、解約返戻金の有無、付帯サービスなどは商品によって様々です。
各社のウェブサイトやパンフレットを取り寄せたり、保険比較サイトを活用したりして、ご自身の希望条件に最も合う商品を慎重に選びましょう。
もし自分一人で比較検討するのが難しいと感じたら、専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのも有効な手段です。
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【ライフステージ別】FPが解説する保険の選び方とおすすめの種類
保険の必要性は、年齢や家族構成などのライフステージによって大きく変化します。
ここでは、各ライフステージでどのようなリスクがあり、どのような保険を検討すべきか、ファイナンシャルプランナー(FP)が解説します。
20代独身の保険の選び方
20代は社会人になったばかりで、一般的に貯蓄が十分でないことが多い時期です。
そのため、病気やケガによる急な入院や手術で高額な医療費がかかると、生活が苦しくなる可能性があります。
扶養家族がいない場合が多いため、高額な死亡保障の優先順位は低いですが、まずは自分自身の万が一に備えることが重要です。
おすすめの保険 医療保険と就業不能保険
20代独身の方には、自分自身の病気・ケガのリスクと、働けなくなった場合のリスクに備える保険がおすすめです。
| 保険の種類 | 主な目的とポイント |
|---|---|
| 医療保険 | 病気やケガによる入院・手術費用に備えます。 貯蓄が少ない20代にとって、医療費の自己負担をカバーしてくれる重要な保険です。 入院給付金日額は5,000円〜10,000円を目安に、保険料が手頃な定期型から検討するのが良いでしょう。 |
| 就業不能保険 | 病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入減少をカバーします。 公的保障である傷病手当金だけでは不十分なケースも多く、生活費を補うために役立ちます。 |
30代結婚した時の保険の選び方
30代は結婚や出産など、ライフイベントが大きく変化する時期です。
パートナーができ、家族が増えることで、自分に万が一のことがあった場合に残された家族の生活を守る必要性が出てきます。
独身時代に加入した保険があれば、このタイミングで見直しましょう。
おすすめの保険 死亡保険と医療保険
パートナーを守るための死亡保障と、夫婦二人の医療リスクに備える保険を検討しましょう。
| 保険の種類 | 主な目的とポイント |
|---|---|
| 死亡保険 | 自分に万が一のことがあった際、残された配偶者の生活費や葬儀費用に備えます。 保険料を抑えつつ大きな保障を確保できる「定期保険」や、毎月給与のように保険金が受け取れる「収入保障保険」が合理的です。 |
| 医療保険 | 夫婦それぞれの医療費に備えます。30代になると、女性特有の病気のリスクも高まるため、女性疾病特約などを検討するのも良いでしょう。 世帯主の入院は収入減少に直結するため、保障を手厚くする必要があります。 |
40代子どもが生まれた時の保険の選び方
40代は子育て世代の中心であり、教育費や住宅ローンなど、家計の支出が最も増える時期です。
働き盛りの世帯主に万が一のことがあると、家族の生活や子どもの進学に大きな影響が及びます。
そのため、これまで以上に手厚い死亡保障と、計画的な教育資金の準備が重要になります。
おすすめの保険 学資保険や収入保障保険
残された家族の生活費と、子どもの教育費を確実に準備するための保険が中心となります。
| 保険の種類 | 主な目的とポイント |
|---|---|
| 学資保険 | 子どもの大学進学など、将来必要になる教育資金を計画的に準備します。 貯蓄性が高く、契約者に万が一のことがあった際には、その後の保険料の支払いが免除されるタイプが一般的です。 |
| 収入保障保険 | 世帯主が死亡または高度障害状態になった場合に、子どもが独立するまでの期間、毎月一定額の保険金を年金形式で受け取れます。 合理的な保険料で高額な保障を確保できるため、子育て世代に適しています。 |
50代以降セカンドライフに向けた保険の選び方
50代は子どもが独立し、定年退職が見えてくるなど、セカンドライフを意識し始める時期です。
子どものための大きな死亡保障は不要になる一方で、自身の老後の生活資金や、病気・介護のリスクへの備えが重要になります。
これまで加入していた保険の保障額を減らす「ダウンサイジング」も検討しましょう。
おすすめの保険 介護保険や個人年金保険
老後の生活費と、高齢期に高まる健康リスクに備える保険へのシフトが必要です。
| 保険の種類 | 主な目的とポイント |
|---|---|
| 介護保険 | 高齢になり介護が必要になった際の費用に備えます。 公的介護保険でカバーできない自己負担分（介護サービスの利用料、住宅改修費など）を補うための保険です。 |
| 個人年金保険 | 公的年金だけでは不足しがちな老後の生活資金を、計画的に準備するための貯蓄型保険です。 ゆとりあるセカンドライフを送るための一助となります。 |
知っておきたい保険の種類と特徴
民間の保険にはさまざまな種類があり、それぞれ役割や目的が異なります。
ここでは特に知っておきたい5つの保険について解説します。
生命保険（死亡保険）
生命保険（死亡保険）は、被保険者が死亡または保険会社所定の高度障害状態になった場合に、遺された家族の生活を支えるために保険金が支払われる保険です。
主に、子どもの教育費や配偶者の生活費など、遺された家族が経済的に困窮しないように備える目的で加入します。
生命保険は、保障が続く期間によって大きく3つのタイプに分けられます。
| 種類 | 特徴 | どんな人におすすめか |
|---|---|---|
| 定期保険 | 保険期間が一定（10年、60歳までなど）で、保険料は掛け捨て。 比較的安い保険料で大きな保障を準備できる。 | 子どもが独立するまでの間など、一定期間だけ手厚い保障が必要な人。 |
| 終身保険 | 保障が一生涯続く。 保険料は定期保険に比べて割高になるが、貯蓄性があり、解約時には解約返戻金を受け取れる。 | 一生涯の死亡保障が欲しい人、葬儀費用など将来必ず必要になるお金を準備したい人。 |
| 養老保険 | 保険期間中に死亡した場合は死亡保険金が、満期まで生存した場合は同額の満期保険金が支払われる。 保障と貯蓄の両方の性質を持つ。 | 一定期間の死亡保障を確保しつつ、計画的にお金を貯めたい人。 |
より詳しい情報は、公益財団法人 生命保険文化センターのウェブサイトでも確認できます。
医療保険
医療保険は、病気やケガで入院したり、手術を受けたりした際の経済的負担を軽減するための保険です。
公的医療保険でカバーできない、差額ベッド代や入院中の食事代、先進医療の技術料などの自己負担分に備える役割があります。
基本的な保障は「入院給付金」と「手術給付金」ですが、様々な特約を付加することで保障を手厚くできます。
- 入院給付金
病気やケガで入院した際に、入院日数に応じて「1日あたり1万円」のように給付金が支払われます。 - 手術給付金
所定の手術を受けた際に、「入院給付金日額の20倍」のようにまとまった給付金が支払われます。 - 先進医療特約
公的医療保険の対象外となる先進医療を受けた際に、その技術料と同額（上限あり）が保障されます。
がん保険
がん保険は、その名の通り「がん」の治療に特化した保険です。
医療保険でもがんによる入院や手術は保障されますが、がん保険はがん治療の実態に合わせて、より手厚い保障を備えられる特徴があります。
主な保障内容として、がんと診断されたときにまとまった一時金が受け取れる「診断給付金（一時金）」や、入院・通院での抗がん剤治療や放射線治療などを保障する「治療給付金」などがあります。
近年は入院日数が短期化し、通院治療が増えているため、通院保障が充実しているがん保険の重要性が増しています。
また、多くのがん保険には約90日間の免責期間があり、この期間中にがんと診断されても保障されない点には注意が必要です。
就業不能保険
就業不能保険は、病気やケガが原因で長期間働けなくなった場合の収入減少に備えるための保険です。
保険会社所定の就業不能状態が一定期間続いた場合に、毎月お給料のように給付金を受け取れるのが一般的です。
会社員や公務員の場合、健康保険から「傷病手当金」が最長で通算1年6ヶ月間支給されますが、支給額は給与のおおよそ3分の2です。
一方、国民健康保険に加入している自営業者やフリーランスには傷病手当金の制度がないため、働けなくなると収入が途絶えてしまうリスクがあり、就業不能保険の必要性がより高いと言えます。
精神疾患を保障の対象外としている商品も多いため、加入前に保障範囲をしっかり確認することが重要です。
個人年金保険
個人年金保険は、公的年金に上乗せする形で、老後の生活資金を計画的に準備するための貯蓄型保険です。
契約時に定めた年齢まで保険料を払い込み、その後、一定期間または一生涯にわたって年金形式でお金を受け取ることができます。
年金の受け取り方には、被保険者の生死にかかわらず決まった期間年金を受け取れる「確定年金」や、被保険者が生存している限り一生涯受け取れる「終身年金」などの種類があります。
運用実績によって将来受け取る年金額が変動する「変額個人年金保険」と、契約時に年金額が確定している「定額個人年金保険」があり、ご自身の資産計画やリスク許容度に合わせて選ぶことが大切です。
保険の相談におすすめのFPサービスはここ
保険は、治療法や保障内容が多様化しており、ご自身の希望やライフプランに最適なものを選ぶのは簡単ではありません。
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【比較表】おすすめFP相談サービス4社の特徴を一覧で確認
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まとめ
保険選びで失敗しないためには、まず公的保険制度を理解し、自分に必要な保障を明確にすることが重要です。
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