本記事では、がん保険の加入を検討している方、現在加入しているがん保険を見直したい方に向けて、本当に必要な保障とは何か、そしてどのように選べば後悔しないのかを、専門家の視点から徹底的に解説します。
ぜひ最後までお読みいただき、ご自身にとって最適ながん保険選びの参考にしてください。
- がん保険の加入を考えている人
- がん保険で必要な保障がわからず迷っている人
- がん保険に加入していて見直しを考えている
川原拓人 | AFPがん保険にはさまざまな保障があり、その中からなにを選べばいいのかわからない人はとても多いと思います。
必要な保障を確認し保険選びに役立てましょう！
もし、この記事を読んで「自分にはどんな保障が必要なのか」「どの保険を選べばいいのか」と心配になった方は、ぜひ一度、専門家にご相談ください。
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はじめに
現在のがんについて
人生100年時代と言われる現代においても、がんは依然として私たちにとって身近で深刻な病気の一つです。
国立がん研究センターの最新の統計によると、2020年には94万5千人以上が新たにがんと診断され、2023年には38万2千人以上ががんで亡くなっています。
生涯のうちにがんと診断される確率は、男性で62.1%、女性で48.9%と、決して他人事ではありません。
がんに罹患した場合、治療費はもちろん、入院費、手術費、そして長期にわたる通院費用など、経済的な負担は決して小さくありません。
日本には高額療養費制度という、医療費の自己負担額を一定の上限に抑える制度がありますが、それでも全てをカバーできるわけではありません。
先進医療や自由診療といった公的医療保険が適用されない治療法を選択した場合や、入院時の差額ベッド代、通院時の交通費、そして治療期間中の収入減少なども考慮すると、経済的な備えは非常に重要になります。
そこで注目されるのが「がん保険」です。
がん保険は、がんと診断された場合や、がんの治療を受けた場合に保険金を受け取ることができる保険で、経済的な不安を軽減し、安心して治療に専念するための強い味方となります。
しかし、「がん保険」と一口に言っても、その種類や保障内容はさまざまです。
なぜ今、がん保険が必要なのか？
がんの罹患数やがんの治療の変化を確認していきましょう。
- がん罹患数の現状と将来予測
- がん治療の進歩と通院治療の増加
- 高額療養費制度の限界
がん罹患数の現状と将来予測
改めて、日本におけるがんの罹患状況を見てみましょう。
国立がん研究センターのデータによると、2020年に新たにがんと診断された方は94万5千人を超え、2023年には38万2千人以上ががんで亡くなっています。
これは、日本人の約2人に1人が生涯のうちにがんに罹患する可能性があるということを示唆しています。
2007年の厚生労働省のデータを見ても、年間死亡者数の約3分の1ががんによるものであり、依然として高い死亡原因となっています。
さらに、近年では胃がんや子宮がんの罹患数は減少傾向にあるものの、乳がん、大腸がん、肺がんなどの罹患数は増加傾向にあります。
これは、食生活の欧米化や高齢化など、社会構造の変化が影響していると考えられます。
今後も高齢化が進むにつれて、がんの罹患数はさらに増加していく可能性も指摘されています。
このような現状を踏まえると、がんは決して他人事ではなく、誰もが備えておくべきリスクと言えるでしょう。
がん治療の進歩と通院治療の増加
近年、がんの治療法は目覚ましい進歩を遂げています。
新しい抗がん剤や分子標的薬の開発、そして免疫療法や光免疫療法といった革新的な治療法が登場し、以前は治療が困難であったがんに対しても、治療成績の向上が期待されています。
このような治療法の進歩に伴い、がん治療の中心は入院から通院へとシフトする傾向が強まっています。
国立がん研究センターの報告によると、外来化学療法を行う患者数が増加しており、その背景には、治療成績の向上だけでなく、患者自身の「生活の質」を重視する意識の高まりや、治療と仕事の両立を希望する患者の増加が挙げられます。
2005年頃には、がんの外来患者数が初めて入院患者数を上回るなど、その傾向は顕著になっています。
通院治療は、患者にとって社会生活を送りながら治療を受けられるというメリットがある一方で、治療期間が長引く可能性や、通院回数が増えることで交通費や医療費が累積する、仕事を休むことによる収入減少といった新たな経済的負担が生じることも考えられます。
そのため、がん保険においても、入院給付金だけでなく、通院給付金の重要性が高まっていると言えるでしょう。
高額療養費制度の限界
日本には、医療費が高額になった場合に、自己負担額を一定の上限に抑える「高額療養費制度」があります。
この制度は、年齢や所得に応じて自己負担限度額が定められており、超過した金額は支給されます。
例えば、70歳以上で年収約370万円～770万円の場合、100万円の医療費（3割負担で窓口負担30万円）がかかったとしても、自己負担の上限額は約8万7千円となり、約21万2千円が高額療養費として支給されます。
しかし、この高額療養費制度にはいくつかの限界があります。まず、対象となるのは公的医療保険が適用される診療に限られます。
先進医療の技術料や、入院時の差額ベッド代、食事代、そして自由診療などは対象外となります。
特に、がん治療においては、陽子線治療や重粒子線治療といった先進医療が選択されることもありますが、これらの費用は数百万円に及び、全額自己負担となります。
また、高額療養費制度は月ごとの上限額で計算されるため、治療が長期間にわたる場合、毎月上限額の自己負担が発生する可能性があります。
さらに、がん治療に伴う交通費や、治療中の生活費、そして仕事を休むことによる収入減少などは、高額療養費制度ではカバーされません。
このように、高額療養費制度は非常に重要なセーフティネットであるものの、がん治療にかかる全ての費用をカバーできるわけではありません。
そのため、高額療養費制度だけでは不足する部分を補うために、がん保険の必要性が高まっていると言えるでしょう。
»» がん保険の必要性についてもっと詳しく知りたい方はこちら
がん治療にかかる費用：知っておくべきこと
がんと診断された場合、一体いくらくらいの費用がかかるのでしょうか？ここでは、がん治療にかかる主な費用について詳しく見ていきましょう。
- 入院費
- 手術費
- 薬物療法費
- 通院費
- 先進医療費
- その他の費用
- 平均的な治療費の目安
入院費
厚生労働省の調査によると、がんの種類によって入院費は大きく異なりますが、1回あたりの平均入院医療費は約77万円となっています。
ただし、これはあくまで平均であり、がんの種類によってはさらに高額になる場合もあります。
例えば、白血病の入院医療費は平均の2倍以上かかるというデータもあります。
また、がんの種類ごとの入院費の平均額を見ると、胃がんが約6万6千円、結腸がんが約6万7千円、直腸がんが約7万8千円、肝臓がんが約6万5千円、肺がんが約7万3千円、乳がんが約6万円、子宮がんが約6万4千円、悪性リンパ腫が約10万7千円、そして白血病が約17万6千円となっています。
これらの金額は、公的医療保険制度が適用された後の自己負担額の平均であり、実際にはさらに高額な医療費がかかっていることがわかります。
手術費
手術にかかる費用も、手術の内容やがんの種類によって大きく異なります。
例えば、乳がんの手術（乳腺悪性腫瘍手術）の場合、入院期間は約15日で自己負担額は約30万円、肺がんの手術（胸腔鏡下肺悪性腫瘍手術）の場合、入院期間は約10日で自己負担額は約30万円、肝臓がんの手術（肝切除術）の場合、入院期間は約14日で自己負担額は約38万円となっています。
膵臓がんの手術になると、入院期間が1ヶ月程度で自己負担額が70万円～80万円になる場合もあります。
胃がんや大腸がん、直腸がんの手術も、手術方法によって20万円～50万円程度の自己負担額がかかることが一般的です。
薬物療法費
薬物療法（抗がん剤治療やホルモン剤治療など）にかかる費用も、使用する薬剤や治療期間によって大きく変動します。
近年では、分子標的薬や免疫チェックポイント阻害薬といった高額な薬剤も登場しており、治療費が高額になるケースも少なくありません。
抗がん剤治療の場合、1回の投与で数万円かかることもあり、公的医療保険が適用されない自由診療の薬物療法を選択した場合には、数百万円かかる可能性もあります。
がん保険の中には、このような薬物療法を受けた場合に給付金を受け取れるものや、月額で給付金が支払われるものもあります。
通院費
通院治療にかかる費用は、入院費や手術費に比べると比較的安価なことが多いですが、治療期間が長引くと、その累積額は無視できません。
厚生労働省の調査によると、通院（外来）での1回あたりの平均医療費は約6万3千円となっています。
がんの種類別に見ると、胃がんの通院費は約4千円、結腸がんの通院費は約4千5百円、直腸がんの通院費は約6千円、肝臓がんの通院費は約1万円、肺がんの通院費は約1万1千円、乳がんの通院費は約5千8百円となっています。
通院治療が長期にわたる場合や、頻繁な通院が必要な場合には、これらの費用が積み重なり、経済的な負担となる可能性があります。
先進医療費
先進医療とは、厚生労働大臣が認めた高度な医療技術を用いた治療法で、将来的な保険適用を目指して安全性や有効性などが評価されている段階のものです。
陽子線治療や重粒子線治療などが代表的な先進医療として知られています。これらの治療法は、公的医療保険が適用されないため、治療費は全額自己負担となります。
陽子線治療の平均費用は約260万円～270万円、重粒子線治療の平均費用は約310万円～320万円と非常に高額です。
先進医療は、全てのがん患者に必要な治療法ではありませんが、治療の選択肢を広げる上で重要な役割を果たす可能性があります。
その他の費用
上記以外にも、がん治療にはさまざまな費用がかかる可能性があります。
例えば、入院中の差額ベッド代、食事代、日用品の購入費用、通院時の交通費、そして治療によって髪の毛が抜けてしまった場合のウィッグ代や、乳がん手術後の乳房再建手術費用なども考えられます。
また、治療期間中に仕事を休むことによる収入減少も、家計にとっては大きい負担となります。
診断給付金は、これらの医療費以外の費用や、収入減少を補填するために利用できるため、非常に重要な保障と言えるでしょう。
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平均的な治療費の目安
| 項目 | 平均費用（自己負担3割の場合） |
|---|---|
| 胃の悪性新生物 | 入院：約20万円、外来：約1.3万円 |
| 結腸の悪性新生物 | 入院：約20万円、外来：約1.3万円 |
| 直腸S状結腸移行部及び直腸の悪性新生物 | 入院：約23万円、外来：約1.8万円 |
| 肝及び肝内胆管の悪性新生物 | 入院：約19万円、外来：約3万円 |
| 気管、気管支及び肺の悪性新生物 | 入院：約21万円、外来：約3.3万円 |
| 乳房の悪性新生物 | 入院：約18万円、外来：約1.7万円 |
| 子宮の悪性新生物 | 入院：約19万円、外来：約1万円 |
| 悪性リンパ腫 | 入院：約32万円、外来：約2.2万円 |
| 白血病 | 入院：約53万円、外来：約2.8万円 |
| その他の悪性新生物 | 入院：約20万円、外来：約2万円 |
※厚生労働省「医療給付実態調査 報告書 令和3年度」第3表より作成。
この表からもわかるように、がんの種類によって治療費は大きく異なります。
また、入院だけでなく、外来での治療費も決して無視できない金額になることがわかります。
»» がん治療にかかる平均的な治療費について知りたい方はこちら
がん保険に必要な保障とは？
では、これらを踏まえて、がん保険に必要な保障とは具体的にどのようなものなのでしょうか？
ここでは、がん保険で備えておくべき主要な保障について解説します。
- 診断給付金
- 入院給付金
- 手術給付金
- 通院給付金
- 先進医療給付金
- 再発・転移への備え
- その他の重要な保障
診断給付金
診断給付金は、がんと診断確定された場合に、一時金として受け取れる給付金です。
入院や手術の有無にかかわらず、がんと診断された時点でまとまったお金を受け取れるため、非常に使いやすく、さまざまな用途に使える保障と言えます。
治療費はもちろん、入院中の生活費、通院費用、そして仕事を休むことによる収入減少の補填など、さまざまな用途に活用できます。
一般的に、診断給付金の金額は50万円から数百万円の間で設定することができ、保険期間を通じて1回のみ給付されるタイプと、複数回給付されるタイプがあります。
がんの治療費は高額になる可能性があり、再発や転移のリスクも考慮すると、診断給付金の金額は、少なくとも100万円程度を目安に検討することが推奨されます。
また、診断給付金は原則として非課税で受け取ることができます。
入院給付金
入院給付金は、がんの治療のために入院した場合に、入院日数に応じて受け取れる給付金です。
一般的な医療保険では入院日数に上限が設けられていることが多いですが、がん保険では入院日数の制限がない場合や、非常に長い期間保障される場合もあります。
がんの治療は長引くことも少なくないため、入院日数の制限がない、または長い期間保障されるタイプの入院給付金を選ぶと安心です。
手術給付金
手術給付金は、がんの治療のために所定の手術を受けた場合に、給付金を受け取れる保障です。
給付金額は、入院給付金の日額の〇倍といった形で定められていることが多いです。
がんの治療では、複数回の手術が必要になる場合もあるため、手術給付金が何度でも受け取れるかどうかを確認することも重要です。
通院給付金
通院給付金は、がんの治療のために入院した後や、入院せずに通院した場合に、通院日数に応じて受け取れる給付金です。
近年、がん治療は入院から通院へとシフトする傾向が強まっているため、通院給付金の重要性は増しています。
通院給付金の給付金額は、1日あたり数千円から1万円程度が一般的です。
通院期間や通院回数によっては、まとまった金額になることもあります。
通院給付金を選ぶ際には、入院を前提とするタイプと、入院の有無にかかわらず保障されるタイプがあるため、ご自身の治療スタイルに合わせて選ぶことが大切です。
先進医療給付金
先進医療給付金は、がんの治療のために厚生労働大臣が認める先進医療を受けた場合に、その技術料と同額程度（上限あり）の給付金を受け取れる保障です。
陽子線治療や重粒子線治療など、高額な費用がかかる先進医療を受けた場合に、経済的な負担を軽減することができます。
先進医療の技術料は数百万円に及ぶこともあるため、この保障があると安心して治療の選択肢を広げることができます。
ただし、先進医療を受ける可能性はそれほど高くないという意見もあります。
先進医療特約は、付加してもそこまで大きい保険料の差がない場合もあります。
先進医療を受けることになった場合、数百万円の高額な医療費の支払いが不可能ではないか考えることも重要です。
再発・転移への備え
がんの治療が終わった後も、再発や転移のリスクは常に存在します。
そのため、がん保険を選ぶ際には、再発や転移した場合にも再度給付金を受け取れるかどうかを確認することが重要です。
例えば、診断給付金が複数回受け取れるタイプや、治療給付金が継続して支払われるタイプなどを検討すると良いでしょう。
その他の重要な保障
上記以外にも、がん保険には以下のような保障が付いている場合があります。
女性特有のがんへの保障
乳がんや子宮がんなど、女性特有のがんに対して、上乗せして給付金が支払われる特約。
女性の罹患率が高い乳がんへの備えは特に重要です。
»» 女性におすすめのがん保険ついて詳しく知りたい方はこちら
保険料払込免除特約
がんと診断された場合など、所定の条件を満たした場合に、以降の保険料の払込が免除される特約。
治療給付金
入院や通院に関わらず、所定の治療（放射線治療、抗がん剤治療など）を受けた場合に、月ごとに給付金が支払われるタイプ。
近年では、ホルモン剤治療も一般的であり、治療給付金の対象となるか確認が必要です。
自分に合ったがん保険を選ぶためのポイント
数多くの種類があるがん保険の中から、自分に合ったものを選ぶためには、いくつかの重要なポイントを押さえておく必要があります。
下記のポイントを確認しておきましょう。
- 保障内容の確認
- 診断給付金(一時金)の金額と支払い条件
- 通院保障の有無と内容
- 先進医療特約の検討
- 保険期間
- 保険料と家計のバランス
- 上皮内新生物の保障
- 保険会社選びのポイント
保障内容の確認
まず最も重要なのは、保険の保障内容をしっかりと確認することです。
診断給付金の金額や支払い条件、入院給付金の日額や支払い限度日数、手術給付金の給付倍率、通院給付金の日額や支払い期間、そして先進医療給付金の保障範囲や上限金額などを詳しく確認しましょう。
診断給付金(一時金)の金額と支払い条件
診断給付金は、がん保険の中でも特に重要な保障の一つです。
必要な金額は人それぞれ異なりますが、治療費だけでなく、生活費や収入減少も考慮して、十分な金額を設定することが大切です。
また、診断給付金が1回しか受け取れないのか、複数回受け取れるのか、そして受け取りのための条件なども確認しておきましょう。
診断給付金の平均的な金額は50万円～200万円程度ですが、罹患するがんの種類によっても治療費の相場が異なるため、男性であれば100万円から200万円、女性で乳がんの不安があるならば300万円くらいを目安に考えるとよいでしょう。
»» 診断給付金(一時金)ついてもっと詳しく知りたい方はこちら
通院保障の有無と内容
近年、通院治療が増加していることを踏まえ、通院保障の有無とその内容をしっかりと確認しましょう。
1日あたりの給付金額や、通算の支払い限度日数、そして入院を伴う通院のみが対象なのか、入院を伴わない通院も対象となるのかなどを確認することが重要です。
通院給付金の1日あたりの給付額は、3,000円～1万円程度が一般的です。
通院が長引く可能性も考慮し、十分な保障が得られるか確認しましょう 。
先進医療特約の検討
先進医療は高額な費用がかかるため、先進医療特約を付加するかどうかは慎重に検討する必要があります。
特約保険料と、先進医療を受ける可能性、そしてもし受けた場合の経済的な負担などを総合的に考慮して判断しましょう。
先進医療特約には、給付金の上限額が設定されている場合があるため、その点も確認が必要です。
陽子線治療や重粒子線治療といった先進医療の費用は数百万円にのぼるため、先進医療特約があると安心です。
ただし、先進医療を受ける割合は全体から見ると低いというデータもあります。
保険期間
がん保険の保険期間には、一定期間のみ保障される「定期タイプ」と、一生涯保障が続く「終身タイプ」があります。
一般的に、終身保険タイプは保険料が割高になりますが、老後になってからのリスクにも備えることができます。
定期タイプは保険料が比較的安く抑えられますが、更新のたびに保険料が上がっていく可能性があります。
ご自身の年齢やライフプランに合わせて、適切な保険期間を選ぶことが大切です。
保険料と家計のバランス
保険料は、家計にとって無理のない範囲で設定することが重要です。
保障内容が充実しているほど保険料は高くなる傾向にありますが、必要以上に高額な保険に加入してしまうと、家計を圧迫する可能性があります。
ご自身の収入や貯蓄状況などを考慮して、バランスの取れた保障内容と保険料の保険を選ぶようにしましょう。
免責期間の確認
がん保険には、契約してから一定期間（一般的に90日程度）は保障が開始されない「免責期間」が設けられている場合があります。
この期間中にがんと診断されても、給付金は支払われないため、加入を検討する際にはこの点も理解しておく必要があります。
上皮内新生物の保障
上皮内新生物とは、がんの中でも比較的早期の段階のもので、転移のリスクが低いとされています。
がん保険によっては、上皮内新生物は保障の対象外であったり、給付金額が減額されたりする場合があります。
早期のがんにも備えたい場合は、上皮内新生物も保障対象となるがん保険を選ぶと良いでしょう。
保険会社選びのポイント
保険会社を選ぶ際には、会社の信頼性や経営状況、そして顧客対応の良さなども考慮することが大切です。
保険会社のウェブサイトやパンフレットなどで、会社の情報や実績を確認したり、実際に問い合わせてみて対応を確かめたりするのもよいでしょう。
ネットで情報収集することも可能です。
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よくある質問（Q&A）
- がん保険に加入する際、最低限必要な保障は何ですか？
がん保険に最低限必要な保障として考えられるのは、診断給付金（一時金）、通院保障、手術給付金です。(個人差があるため自分に合った必要な保障は相談を行い確認してください。)
診断給付金は、がんと診断された際にまとまったお金を受け取ることができ、治療費や生活費など、さまざまな用途に利用できます。
通院保障は、近年増加している通院治療に備えるために重要です。
手術給付金は、手術が必要になった場合の経済的な負担を軽減します。
これらの保障を基本として、必要に応じて先進医療特約や女性特有のがんへの保障などを検討するとよいでしょう。
- がん保険の診断給付金はいくらくらいが目安ですか？
診断給付金の目安は、一般的に100万円程度と言われています。
がんの治療費は高額になる可能性があり、入院費や手術費だけでなく、通院費や生活費なども考慮すると、ある程度のまとまった金額が必要になります。
がんの種類や進行度によって治療費は大きく異なりますが、万が一の備えとして、100万円程度の診断給付金があれば、経済的な安心感につながります。
- がん保険の通院保障は必要ですか？
はい、近年、がん治療は入院から通院へとシフトする傾向が強まっているため、通院保障は非常に重要と言えます。
通院治療は、社会生活を送りながら治療を受けられるメリットがある一方で、治療期間が長引いたり、通院回数が多くなったりすることで、交通費や医療費が累積する可能性があります。
通院給付金があれば、これらの経済的な負担を軽減することができます。
- がん保険の先進医療特約はつけた方がよいですか？
先進医療特約をつけるかどうかは、個人の考え方や経済状況によって異なります。
先進医療は、公的医療保険が適用されないため、治療費が高額になる可能性があります。
先進医療特約があれば、これらの費用を保障してもらえるため、安心して治療の選択肢を広げることができます。
ただし、先進医療を受ける確率はそれほど高くないという意見もあります。
特約保険料とのバランスを考慮して、慎重に検討しましょう。
- がん保険の保険期間は終身と定期のどちらが良いですか？
がん保険の保険期間を選ぶ際には、ご自身の年齢やライフプランに合わせて検討することが大切です。
終身保険は、一生涯保障が続くため、高齢になってからのリスクにも備えたい方におすすめです。
保険料は一般的に割高になります。一方、定期保険は、一定期間のみ保障されるため、保険料は比較的安く抑えられますが、更新のたびに保険料が上がっていく可能性があります。
- がん保険に加入する際の注意点はありますか？
がん保険に加入する際には、いくつかの注意点があります。
まず、免責期間があるかどうかを確認しましょう。
一般的に、契約後90日程度の免責期間があり、その期間中にがんと診断されても給付金は支払われません。
また、上皮内新生物も保障の対象となるかどうかも確認が必要です。
さらに、診断給付金の支払い条件や回数、通院保障の内容、そして保険料と家計のバランスなどを総合的に考慮して、自分に合った保険を選ぶようにしましょう。
- がん治療にかかる費用は高額療養費制度で全てカバーできますか？
いいえ、高額療養費制度は、医療費の自己負担額を一定の上限に抑える非常に重要な制度ですが、全てをカバーできるわけではありません。
高額療養費制度の対象となるのは、公的医療保険が適用される診療に限られます。
先進医療の技術料や、入院時の差額ベッド代、食事代、そして自由診療などは対象外となります。
また、治療に伴う交通費や生活費、収入減少などもカバーされません。
そのため、高額療養費制度だけでは不足する部分を補うために、がん保険の必要性が高まります。
- がん保険の保険金はいつもらえるのですか？請求してからどのくらいで支払われますか？
保険金の支払時期は、保険会社や請求の手続きによって異なりますが、一般的には、必要な書類を提出し、保険会社による審査が完了した後、数日～2週間程度で支払われることが多いです。
診断給付金の場合は、がんと診断確定された診断書などの提出が必要になります。
入院給付金や手術給付金、通院給付金の場合は、それぞれの治療を受けたことを証明する書類が必要になります。
正確な支払時期については、加入している保険会社に確認しましょう
- がん保険を解約した場合、支払った保険料は戻ってきますか？
がん保険の種類や契約内容によって異なります。掛け捨て型の定期保険の場合、解約しても保険料は基本的に戻ってきません。
一方、積み立て型のがん保険や、解約返戻金のある終身保険の場合は、解約時に一定の金額が戻ってくることがあります。
ただし、一般的に、早期に解約すると解約返戻金は少額になる傾向があります。
解約を検討する際には、保険証券や保険会社のウェブサイトなどで、解約返戻金の有無や金額を確認するようにしましょう。
また、解約する前に、本当に解約しても問題ないか、保障がなくなることによるリスクも十分に考慮することが重要です。
まとめ
がんは、現代社会において誰にとっても大きいリスクであり、罹患した場合の経済的な負担は決して小さくありません。
高額療養費制度があるとはいえ、全てをカバーできるわけではなく、先進医療や長期にわたる通院治療、そして収入減少なども考慮すると、がん保険による備えは非常に重要と言えます。
がん保険を選ぶ際には、診断給付金、入院給付金、手術給付金、通院給付金、そして先進医療給付金といった基本となる保障内容をしっかりと理解し、ご自身の年齢、家族構成、経済状況、そしてがんに対する不安などを考慮して、必要な保障を過不足なく備えることが大切です。
また、再発や転移への備えや、女性特有のがんへの保障など、ご自身のニーズに合わせて特約を検討することも有効です。
生命保険に加入している方も、がんに対する保障が十分か改めて考える必要があるでしょう。
この記事を参考に、ご自身にとって本当に必要な保障を見極め、後悔しないがん保険選びをしてください。
もし、どの保険を選べば良いか迷ったり、さらに詳しく相談したいと思われた方は、ぜひお気軽に専門家にご相談ください。
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2025年4月川原拓人監修