0.統括
本記事は、JCFP会員向けに子宮頸がん予防ワクチン（HPVワクチン）に関する最新の国際的・国内的な安全性評価と、公衆衛生上の効果に関する情報を整理・解説したものです。
HPVワクチンは、子宮頸がんの主因である高リスク型HPV感染を予防することで、前がん病変の発症を大幅に減少させ、最終的に子宮頸がん罹患率・死亡率の大幅な低下をもたらすことが科学的に示されています。オーストラリアや英国などの高接種率国では、若年層の子宮頸がんがほぼ見られなくなるなど、ワクチンの集団効果が現実の成果として表れ始めています。
また、各国の公的機関（WHO、CDC、EMA、厚労省等）はいずれも、HPVワクチンの安全性は確立しており、重篤な副反応のリスクは極めて低く、接種による利益がリスクを大きく上回ると評価しています。日本では一時的に接種勧奨が中止されていた経緯もありますが、2021年に勧奨が再開され、現在は積極的な普及活動が再び進められています。
JCFPの会員として、がんの経済的リスクを正しく理解し、クライアントに対して正確な情報提供を行うことは極めて重要です。
特に子宮頸がんに関しては、HPVワクチン接種という一次予防が、長期的な医療費負担や生活の質の損失を避けるために非常に有効な手段であることから、FPとしての立場からもその推奨が期待されます。
なお、本記事の詳細なデータ・比較・判例・安全性評価などの根拠は、本文にて詳述しています。時間の許す限りご一読いただき、今後の説明活動や相談業務にご活用ください。