2025年12月27日（土）、一般社団法人日本地域経済再生機構主催の定例セミナーにおいて、日本対がんファイナンシャル・プランナーズ協会（以下JCFP）代表理事の川原 拓人が登壇いたしました 。
「最新のがん医療知識を使って、大きな保障を預かる方法」と題し、保険募集人およびFPの皆様に向けて、進化するがん医療の現状と、これからの時代に求められるアドバイザーの役割についてお話しさせていただきました 。
講演のハイライト
今回のセミナーでは、「Financial Toxicity（経済毒性）から、全ての人を解放する」というJCFPのミッションに基づき、単なる商品提案にとどまらない、顧客の人生を守るための知識共有が行われました 。
1. がんゲノム医療と「タイミング」の重要性
がん治療は臓器別から遺伝子別へとシフトする「がんゲノム医療（プレシジョン・メディシン）」の時代に入っています 。
川原は、遺伝子パネル検査を実施するタイミングが重要であることを解説。
標準治療終了後に検査した場合の薬剤到達率は約10%ですが、初回治療前に実施した場合は約61%にまで高まるというデータを示し 、早期の情報提供がいかに顧客の生存率や治療選択肢に影響するかを強調しました。
2. 「ドラッグ・ラグ」と未承認薬・適応外薬のコスト
欧米で承認されていても日本国内では未承認、あるいは適応外となる薬剤（ドラッグ・ラグ）の現状について、具体的な薬剤費（例：キイトルーダ®︎ 約390万円、レンビマ®︎ 約738万円など）を提示しながら解説しました 。
公的保険が効かないこれらの治療費に対し、民間保険でどう備えるかがFPの腕の見せ所となります。
3. 最新の低侵襲治療（RFA・胸腔鏡下手術）
「切らない治療」として注目される早期乳がんに対するラジオ波焼灼療法（RFA）が保険適用となったニュースや 、食道がんにおける胸腔鏡下手術の標準治療化など 、医療技術の進歩に伴い、患者の負担が減る一方で、情報のキャッチアップが必要不可欠であることを共有しました。
4. 5つの格差と「情報格差」の解消
がん医療には「地域」「医師」「医療機関」「経済」の格差に加え、「情報格差」が存在します 。
川原は、FPが正しい医療情報を提供することでこの「情報格差」を埋め、「告知よりも先に、安心を設計する」ことこそが、これからのCancer FP®の使命であると訴えました 。
参加者の皆様へ
ご参加いただきましたKクラブ会員の皆様、熱心にご聴講いただき誠にありがとうございました。
今回お話しした内容は、当協会が認定する資格「3級Cancer FP®」のカリキュラムの一部です 。
がんの基礎知識と検診
標準治療と自由診療の違い
公的制度と民間保険の連携
就労支援や経済毒性への対策
これらを体系的に学び、顧客の資産寿命と命を守る「Cancer FP®」として、共に活動できることを楽しみにしております。
■ 日本対がんファイナンシャル・プランナーズ協会（JCFP）
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