分子標的薬の治療費【がん種別一覧】肺がん・乳がん等の自己負担額を徹底解説

分子標的薬の治療費は高額だと聞き、ご自身の自己負担額がいくらになるか不安に感じていませんか。

この記事では、肺がんのタグリッソや乳がんのハーセプチンなど、がん種別の代表的な分子標的薬の治療費と、実際の自己負担額を一覧で詳しく解説します。

分子標的薬の治療費は高額療養費制度の活用で年収に応じた上限額に抑えられますが、治療の長期化なども見据えた事前の資金計画が重要です。

制度の仕組みから年収別のシミュレーション、治療費の不安を相談できる窓口まで、安心して治療に臨むための知識がすべてわかります。

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分子標的薬とは 従来の抗がん剤との違いと治療費の傾向

分子標的薬は、がん細胞の増殖や転移に関わる特定の分子だけを狙い撃ちする新しいタイプのがん治療薬です。

従来の抗がん剤治療（化学療法）と並行して、あるいは単独で用いられることで、がん治療の選択肢は大きく広がりました。

しかし、その一方で治療費が高額になる傾向があり、経済的な負担が課題となるケースも少なくありません。

この章では、分子標的薬の基本的な知識と、従来の抗がん剤との違い、そしてなぜ治療費が高くなりやすいのかについて解説します。

分子標的薬が注目される理由

分子標的薬が注目を集める最大の理由は、がん細胞の特定の「的（まと）」だけを攻撃する点にあります。

従来の抗がん剤は、がん細胞だけでなく、分裂が活発な正常な細胞（髪の毛の細胞や消化管の粘膜、血液を作る細胞など）にも影響を与えてしまうため、脱毛や吐き気、骨髄抑制といった副作用が強く出ることがありました。

それに対し、分子標的薬はがん細胞の増殖に関わる分子に特異的に作用するため、正常な細胞へのダメージを抑え、従来の抗がん剤とは異なる副作用プロファイルを持つことが特徴です。

これにより、患者さんのQOL（生活の質）を保ちながら治療を続けやすくなることが期待されています。

ただし、副作用が全くないわけではなく、皮膚障害、下痢、高血圧、間質性肺炎など、薬の種類に応じた特有の副作用への注意が必要です。

治療費が高額になりやすい背景

分子標的薬の治療費は、従来の抗がん剤に比べて高額になる傾向があります。

その背景には、主に2つの理由が挙げられます。

1. 研究開発に莫大なコストがかかる
   新しい薬を一つ開発するには、長い年月と巨額の研究開発費が必要です。
   特に分子標的薬は、がんのメカニズム解明から標的分子の特定、そして薬の創製まで、最先端の科学技術を駆使するため、開発コストが高騰しやすいのです。
2. 対象となる患者が限られる
   分子標的薬は、特定の遺伝子変異などを持つ患者さんにしか効果が期待できない「個別化医療」の代表例です。
   そのため、一つの薬剤の対象となる患者さんの数が少なくなり、製薬会社が開発費用を回収するために、一人あたりの薬価が高く設定されがちです。

こうした理由から、薬の種類によっては1ヶ月の薬剤費だけで数十万円にのぼることも珍しくありません。

ただし、日本には高額な医療費の負担を軽減するための「高額療養費制度」があります。

後の章で詳しく解説しますが、こうした公的制度をうまく活用することで、実際の自己負担額を抑えることが可能です。

【がん種別】分子標的薬の治療費一覧

分子標的薬による治療費は、対象となるがんの種類や使用する薬剤、治療期間によって大きく異なります。

ここでは代表的ないくつかのがん種を取り上げ、治療で用いられる分子標的薬と、その費用目安を解説します。

実際の自己負担額は、後述する高額療養費制度の適用によって、ここで示す金額よりも大幅に軽減されることがほとんどです。

肺がんの分子標的薬と治療費の目安

肺がん、特に非小細胞肺がんの治療では、がん細胞の増殖に関わる特定の遺伝子（EGFR、ALK、ROS1など）の変異を標的とした分子標的薬が重要な役割を担っています。

遺伝子検査によって効果が期待できる薬剤が選択されます。

タグリッソ（オシメルチニブ）の薬価と自己負担額

タグリッソは、EGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がんの治療に用いられる代表的な分子標的薬です。

1日1回経口投与で服用を続けます。

※薬価は2026年1月時点の情報です。
高額療養費制度を適用する前の金額です。

イレッサ（ゲフィチニブ）の薬価と自己負担額

イレッサも、タグリッソと同様にEGFR遺伝子変異陽性の非小細胞肺がんに使用される分子標的薬です。

1日1回経口で服用します。

※薬価は2026年1月時点の情報です。

後発医薬品であるゲフィチニブ（ジェネリック）も登場しており、そちらを使用するとさらに費用を抑えられる場合があります。

※薬価は2026年1月時点の情報です。

乳がんの分子標的薬と治療費の目安

乳がん治療では、がんの性質（サブタイプ）によって分子標的薬が使い分けられます。

特にHER2タンパクの発現やホルモン受容体の有無が薬剤選択の重要な指標となります。

ハーセプチン（トラスツズマブ）の薬価と自己負担額

ハーセプチンは、HER2陽性の乳がんや胃がんの治療に用いられる分子標的薬です。

一般的に3週間に1回の点滴で投与されます。

※投与量は体重によって変動します。
体重50kgの方が、標準的な「3週間に1回（6mg/kg）」の維持投与を行う場合。
また、他の薬剤と併用して治療が行われることが多く、全体の費用はこれと異なります。

ベージニオ（アベマシクリブ）の薬価と自己負担額

ベージニオは、ホルモン受容体陽性かつHER2陰性の手術不能または再発乳がん、および再発高リスクの乳がん術後薬物療法に用いられる分子標的薬です。

1日2回経口で服用します。

※薬価は2026年1月時点の情報です。
高額療養費制度を適用する前の金額です。

大腸がんの分子標的薬と治療費の目安

進行・再発大腸がんの治療では、がん細胞の増殖に関わる遺伝子（RAS遺伝子変異など）の状態に応じて、複数の分子標的薬が使用されます。

代表的な薬剤には、セツキシマブ（アービタックス）やパニツムマブ（ベクティビックス）などがあります。

これらの薬剤は他の抗がん剤と併用されることが多く、治療法によって費用は大きく変動しますが、月々の薬剤費（3割負担）は高額療養費制度の自己負担限度額に達することが一般的です。

ある調査では、分子標的薬を用いた治療の月額平均は約70万円と報告されています。

胃がんの分子標的薬と治療費の目安

胃がんでは、がん細胞のタイプによって分子標的薬が使用されます。

HER2陽性の胃がんには乳がん同様ハーセプチン（トラスツズマブ）が、また血管の増殖を妨げるサイラムザ（ラムシルマブ）などが標準治療として用いられます。

治療費は使用する薬剤や併用する他の抗がん剤によって異なりますが、年間の治療費が260万円程度になるケースもあります。

これらも高額療養費制度の対象となります。

その他のがんにおける分子標的薬の治療費

上記以外にも、腎細胞がん、悪性黒色腫（メラノーマ）、消化管間質腫瘍（GIST）、慢性骨髄性白血病など、多くのがんで分子標的薬が治療の選択肢となっています。

例えば、慢性骨髄性白血病などで使われるグリベック（イマチニブ）も分子標的薬の先駆けとして知られています。

いずれの薬剤も高額になる傾向がありますが、公的医療保険が適用され、高額療養費制度を利用することで自己負担を抑えることが可能です。

ご自身の治療費について詳しい情報を知りたい場合は、病院のがん相談支援センターや医療ソーシャルワーカーに相談することをお勧めします。

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分子標的薬の自己負担額を計算する 高額療養費制度の活用

分子標的薬による治療は、効果が期待できる一方で、薬価が高額であるため治療費も高くなりがちです。

しかし、日本には医療費の負担を軽減するための公的制度があります。

その代表的なものが「高額療養費制度」です。

この制度を正しく理解し活用することで、高額な分子標的薬治療の経済的負担を大幅に抑えることが可能です。

高額療養費制度の仕組みを分かりやすく解説

高額療養費制度とは、1ヶ月（月の初日から末日まで）に医療機関や薬局の窓口で支払った医療費が、年齢や所得に応じて定められた自己負担限度額を超えた場合に、その超えた金額が払い戻される制度です。

分子標的薬の費用も、保険適用であればこの制度の対象となります。

ただし、入院時の食事代や差額ベッド代、先進医療にかかる費用などは対象外となるため注意が必要です。

また、直近12ヶ月間に3回以上高額療養費の支給を受けた場合、4回目からは自己負担限度額がさらに引き下げられる「多数回該当」という仕組みもあります。

長期にわたる治療で負担が重なる場合に、さらなる軽減が図られます。

年収別に見る自己負担限度額のシミュレーション

自己負担限度額は、年齢（70歳未満か70歳以上か）と、被保険者の所得によって区分が分かれています。

ここでは、分子標的薬治療を受けることが多い現役世代を想定し、70歳未満の場合の自己負担限度額の目安を解説します。

例えば、年収約500万円（標準報酬月額38万円）の方が、1ヶ月の医療費総額150万円（窓口負担45万円）の分子標的薬治療を受けた場合を考えてみましょう。

下の表の区分「ウ」に該当し、自己負担限度額は「80,100円＋(1,500,000円－267,000円)×1%」で計算され、92,330円となります。

この場合、窓口で45万円を支払ったとしても、後から357,670円が払い戻されることになります。

※上記は一般的な目安です。正確な区分や金額については、ご自身が加入している公的医療保険の窓口にご確認ください。
参考：厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ

事前に申請する「限度額適用認定証」とは

高額療養費制度は、後から払い戻しを受けるのが原則ですが、一時的にでも高額な医療費を立て替えるのは大きな負担です。

そこで活用したいのが「限度額適用認定証」です。

これは、事前に申請して交付を受け、医療機関の窓口で保険証と共に提示することで、1ヶ月の支払いを自己負担限度額までに抑えることができる制度です。

最近では、マイナンバーカードを健康保険証として利用登録し、医療機関のカードリーダーで顔認証すれば、限度額適用認定証がなくても同様の取り扱いが受けられるようになっています。

限度額適用認定証の申請は、ご自身が加入している健康保険組合や協会けんぽ、市区町村の国民健康保険窓口などで行います。

治療開始が決まったら、早めに申請手続きをしておくと安心です。

ご自身の状況でどのくらいの費用がかかるのか、どの制度が使えるのかなど、ご不明な点があれば、がん診療連携拠点病院などに設置されている「がん相談支援センター」で専門家に相談することもできます。

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公的制度だけでは足りない？分子標的薬の治療費で知っておくべきこと

高額療養費制度は、分子標的薬のような高額な治療を受ける際の大きな支えとなります。

しかし、この制度だけではカバーしきれない費用や、見落としがちな注意点が存在するのも事実です。

治療が長期にわたる可能性も考慮し、トータルでかかる費用を把握しておくことが、安心して治療を続けるための鍵となります。

長期間にわたる治療費の総額

分子標的薬による治療は、効果が持続する限り長期間にわたって継続されることが少なくありません。

高額療養費制度を利用すれば、1か月の自己負担額には上限が設けられますが、その支払いが毎月続くことを理解しておく必要があります。

例えば、年収約370万円～約770万円の方の場合、自己負担上限額は月々8万円台になることが多く、年間では約100万円に達する可能性があります。

ただし、公的医療保険には、さらに負担を軽減する仕組みもあります。

過去12か月以内に3回以上、高額療養費制度の適用を受けた場合、4回目からは自己負担限度額がさらに引き下げられる「多数回該当」という制度です。

これにより、長期治療における経済的負担が軽減されます。ご自身の所得区分や治療計画を踏まえ、年単位での費用総額を一度シミュレーションしてみることが重要です。

先進医療や保険適用外の費用

分子標的薬治療と並行して、より効果的な治療法を探るために「先進医療」や保険適用外の検査・治療が検討されることがあります。

これらの費用は高額療養費制度の対象外となるため、注意が必要です。

代表的な例が、がんの原因となる遺伝子変異を網羅的に調べる「がんゲノムプロファイリング検査（遺伝子パネル検査）」です。

一部は保険適用となっていますが、対象外となる場合や、検査の結果見つかった最適な薬が国内未承認である場合など、治療が全額自己負担の「自由診療」となる可能性もゼロではありません。

「先進医療」は、厚生労働大臣が定める高度な医療技術で、将来的に保険適用を目指す評価段階の治療です。

先進医療の技術料は全額自己負担となり、数百万円にのぼることもあります。

一方で、先進医療にかかる費用以外の、通常の治療と共通する診察・検査・投薬・入院料などは保険適用となります。

どのような治療法があるかについては、厚生労働省のウェブサイトで確認できます。

治療費以外の隠れた自己負担

がん治療においては、薬剤費や診察費といった直接的な治療費以外にも、さまざまな「隠れた費用」が発生します。

これらの多くは公的医療保険の対象外であり、すべて自己負担となるため、あらかじめ考慮に入れておくことが大切です。

具体的にどのような費用があるか、以下の表にまとめました。

これらの費用は、治療が長引くほど家計への負担が大きくなります。

治療に専念するためにも、こうした隠れた費用を事前にリストアップし、全体の資金計画に含めておくことをお勧めします。

もし治療費や今後の生活設計について不安な点があれば、一人で抱え込まず、次の章でご紹介するような専門の相談窓口を活用しましょう。

分子標的薬の治療費に関する不安は専門家へ相談を

分子標的薬による治療は長期にわたる可能性があり、経済的な負担も大きくなりがちです。

高額療養費制度などを活用しても、治療費や生活費に関する不安は尽きないかもしれません。

しかし、その不安を一人で抱え込む必要はありません。

お金に関する悩みは、専門の相談員に相談することで、解決の糸口が見つかることが多くあります。

個々の状況に合わせた資金計画の重要性

がん治療の経済的な負担は、患者さん一人ひとりの収入状況、家族構成、加入している民間保険の内容などによって大きく異なります。

そのため、インターネットや書籍で得られる一般的な情報だけでは、ご自身の状況に当てはまらないことも少なくありません。

専門家へ相談することで、公的制度を最大限に活用する方法や、個々の家計状況に合わせた具体的な資金計画（ライフプランニング）について、オーダーメイドの助言を受けることができます。

治療と仕事の両立や、将来の生活設計まで見据えた計画を立てることは、安心して治療に専念するための第一歩です。

ご自身の状況に合わせた具体的な資金計画については、がん患者さんの相談経験が豊富なファイナンシャルプランナーへの相談が有効です。

弊社の無料相談サービスもぜひご活用ください。

無料で利用できる相談窓口のご案内

経済的な問題を含め、がん治療に関する様々な悩みについて無料で相談できる公的な窓口があります。

プライバシーは厳守されますので、安心してご利用いただけます。

これらの窓口は、いずれも中立的な立場であなたの状況に寄り添い、問題解決の手助けをしてくれます。まずは話しやすいと感じる窓口に連絡してみることをお勧めします。

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まとめ

この記事では、がん種別の分子標的薬の治療費と、自己負担を軽減する制度について解説しました。

分子標的薬は高い治療効果が期待できる一方、薬価が高額になる傾向があります。

しかし、公的医療保険の「高額療養費制度」を活用すれば、月々の自己負担は年収に応じた上限額に抑えられます。

治療が長期にわたる場合や保険適用外の費用も考慮し、資金計画を立てることが重要です。

不安な点は一人で抱えず、がん相談支援センター等の専門窓口へ相談しましょう。