新社会人になったけれど、保険は本当に必要？
この記事では、社会人になると増えるリスクを解説し、新社会人にとって「いる保険」と「いらない保険」を明確に区別します。
独身や実家暮らしなど状況別の選び方から保険料の相場まで分かり、保険選びの失敗を防げます。
新社会人に保険は本当に必要？まず考えるべきこと
新社会人になり、ご自身の収入で生活を始めるにあたり、「保険」について考える機会も増えるのではないでしょうか。
まずは、なぜ保険を検討する必要があるのか、その理由から考えていきましょう。
社会人になると増える3つのリスクとは
社会人になると、自立して生活する責任が生じると同時に、主に3つの大きなリスクに備える必要が出てきます。
これらのリスクは、学生時代にはあまり意識しなかったものかもしれません。
| リスクの種類 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 病気やケガで働けなくなるリスク | 予期せぬ病気やケガで入院・手術が必要になった場合、医療費の自己負担が発生します。 また、長期間働けなくなると収入が途絶え、生活費や家賃の支払いが困難になる可能性があります。 |
| 万が一の死亡リスク | 自身に万が一のことがあった場合、葬儀費用などで家族、特にご両親に経済的な負担をかけてしまう可能性があります。 奨学金の返済が残っている場合は、その返済義務についても考える必要があります。 |
| 将来の資産形成ができないリスク | 目先の生活に追われ、将来の結婚資金や住宅購入資金、老後資金などの準備が後回しになりがちです。 計画的に資産を準備できないと、将来のライフプランに影響が出る可能性があります。 |
会社の社会保険だけでは不十分な理由
会社員になると、健康保険や厚生年金保険といった社会保険に加入します。
これらは非常に手厚い保障制度ですが、実はすべてのリスクをカバーできるわけではありません。
例えば、病気やケガで長期間会社を休んだ場合、健康保険から「傷病手当金」が支給されますが、その額は給与のおおよそ3分の2であり、支給期間も最長1年6ヶ月という上限があります。
全国健康保険協会のウェブサイトで詳細を確認できますが、収入が減ってしまうと生活水準を維持するのは難しくなるかもしれません。
先進医療にかかる技術料や、個室などを利用した場合の差額ベッド代、食事代などは自己負担となります。
高額な医療費がかかった場合に自己負担額を軽減する「高額療養費制度」もありますが、これらの費用は対象外です。
詳細については厚生労働省のウェブサイトもご参照ください。
このように、会社の社会保険だけではカバーしきれない「すき間」が存在するため、万が一の際に自分自身や家族の生活を守るために、民間の保険を検討する必要があるのです。
新社会人にとって「いる保険」と「いらない保険」
社会人になると、保険の勧誘を受ける機会が増えますが、すべての保険が今のあなたに必要とは限りません。
ここでは、加入の優先順位が低い「いらない保険」と、優先的に検討すべき「いる保険」を具体的に解説します。
基本的に新社会人に「いらない保険」の例
新社会人の多くは、まだ扶養する家族がおらず、収入に対して大きな保険料を支払う余裕も少ないのが実情です。
まずは以下の保険の必要性について、一度立ち止まって考えてみましょう。
高額な死亡保険
死亡保険は、被保険者が亡くなった際に遺された家族の生活を保障するためのものです。
もしもの時のお葬式代として備えたい場合でも、数百万円程度の保障があれば十分な場合が多く、高額な死亡保険は不要なケースがほとんどです。
個人年金保険や貯蓄型保険
個人年金保険や終身保険といった貯蓄型の保険は、保障と貯蓄の両方の性質を兼ね備えていますが、一般的に掛け捨て型の保険よりも保険料が高額になる傾向があります。
将来のための資産形成は重要ですが、まずはiDeCo（個人型確定拠出年金）やNISA（少額投資非課税制度）など、より効率的な資産形成手段を検討することをおすすめします。
新社会人が優先的に検討すべき「いる保険」のおすすめ
一方で、若くても病気やケガのリスクは誰にでもあります。
そのようなリスクに備えるため、以下の保険は優先的に検討する価値があるでしょう。
医療保険 病気やケガに備える
医療保険は、病気やケガで入院したり、手術を受けたりした際に給付金が受け取れる保険です。
日本には公的医療保険制度があるため、医療費の自己負担は原則3割で済みますが、入院時の食事代や差額ベッド代、先進医療にかかる費用などは自己負担となります。
若く健康なうちに加入すれば、安い保険料で一生涯の保障を確保できるメリットもあります。
| 公的医療保険（健康保険） | 民間の医療保険 | |
|---|---|---|
| 役割 | 医療費の自己負担を軽減（原則3割） | 公的医療保険でカバーできない費用を補う |
| カバー範囲の例 | 診察費、手術費、薬代など | 入院給付金、手術給付金、差額ベッド代、先進医療費など |
就業不能保険 働けなくなった時の収入源
新社会人にとって最大のリスクの一つが、病気やケガで長期間働けなくなり、収入が途絶えてしまうことです。
就業不能保険は、このような場合に、毎月の生活費を補うための給付金を一定期間受け取れる保険です。
医療保険が入院や手術といった「治療費」に備えるのに対し、就業不能保険は働けない間の「生活費」に備えるという違いがあります。
十分な貯蓄がないうちは、万が一の収入減少に備える重要なセーフティネットとなります。
自分に必要な保障が分からない、どの保険を選べば良いか迷うという方は、一度専門家に相談してみるのも良いでしょう。
無料で相談できるサービスを活用し、自分に合った保険プランを見つける手助けをしてもらうことをお勧めします。
状況別 新社会人におすすめの保険の選び方
新社会人といっても、一人暮らしなのか実家で暮らしているのかによって、備えるべきリスクや必要な保障は異なります。
ここでは、それぞれの状況に応じたおすすめの保険の選び方を解説します。
【独身・一人暮らし】最低限備えたいおすすめ保険
自分の力で生活を維持するために、まずは以下の2つの保険を中心に検討しましょう。
| 保険の種類 | おすすめする理由 |
|---|---|
| 医療保険 | 入院や手術にかかる急な出費に備えるため。貯蓄が少ない新社会人にとって、治療費による経済的負担を軽減する重要な役割を果たします。 |
| 就業不能保険 | 病気やケガで長期間働けなくなった際の収入減少をカバーするため。 公的保障である傷病手当金だけでは生活費のすべてを賄えない可能性があるため、保険で備えておくと安心です。 |
ご自身の状況に合った保障内容を知りたい方は、保険のプロに相談してみるのも一つの方法です。
無料の保険相談などを活用して、専門家のアドバイスを受けてみてはいかがでしょうか。
【独身・実家暮らし】親への負担を考えたおすすめ保険
実家暮らしの場合、一人暮らしに比べて家賃などの固定費はかからないことが多いでしょう。
しかし、万が一の際に親へ経済的な負担をかけないための備えは大切です。
| 保険の種類 | おすすめする理由 |
|---|---|
| 医療保険 | 入院や手術が必要になった際、自分の治療費は自分で支払うという考え方です。 親に金銭的な心配をかけずに治療に専念できます。 |
| （少額の）死亡保険 | 万が一のことがあった場合のお葬式代など、最低限の整理資金を準備するためです。 扶養家族がいないため高額な保障は不要ですが、終身タイプの保険に若いうちから加入すると、保険料を抑えつつ将来に備えることができます。 |
これらの保険についてさらに詳しく知りたい方は、以下の関連記事もぜひご覧ください。
新社会人の保険料の相場は月々いくら？
新社会人が支払う保険料は、一体いくらくらいが相場なのでしょうか。
ただし、これはあくまで平均であり、ライフステージや収入によって必要な保障は異なります。
まずは、手取り収入の3%～5%程度を目安に、無理のない範囲で検討を始めるのがおすすめです。
例えば手取りが20万円であれば、月々6,000円から10,000円程度となります。
年齢が若いほど保険料は割安になる傾向があるため、社会人になったタイミングで、自分に必要な保障を考え、計画的に保険への加入を検討することが重要です。
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保険選びで失敗しないための3つのステップ
「保険はたくさんあって、どれを選べば良いかわからない」と感じる新社会人は多いでしょう。
しかし、ポイントを押さえて順序立てて考えれば、自分に合った保険を合理的に選ぶことができます。
ここでは、保険選びで失敗しないための3つのステップを具体的に解説します。
ステップ1 自分のリスクを洗い出す
保険選びの第一歩は、自分自身がどのようなリスクに直面する可能性があるのかを具体的に把握することです。
ライフプランや現在の状況によって、備えるべきリスクの優先順位は異なります。
- 健康状態
持病や既往歴はあるか、健康に不安な点はあるか。 - 家族構成
独身か、結婚しているか。親や兄弟など、万が一の際に経済的に頼れる人はいるか。逆に、自分が経済的に支えるべき家族はいるか。 - 収入と貯蓄
毎月の手取り収入はいくらか。病気やケガで働けなくなった場合、何か月分の生活費を貯蓄でまかなえるか。 - 生活スタイル
一人暮らしか、実家暮らしか。家賃や生活費は毎月いくらかかっているか。 - 将来の希望
将来結婚や子育て、マイホーム購入などを考えているか。
これらの情報をもとに、「もし病気で1ヶ月入院したら、生活費はどうなるだろう？」「万が一、自分が亡くなったら、誰かが経済的に困るだろうか？」といった具体的なシナリオを想像することが、必要な保障を見極めるための重要な土台となります。
ステップ2 公的保障でカバーされる範囲を知る
民間の保険を検討する前に、必ず理解しておきたいのが「公的保障」です。
日本では国民皆保険制度が導入されており、会社員として働く新社会人は健康保険に加入します。
新社会人が知っておくべき主な公的保障は以下の通りです。
高額療養費制度
つまり、医療費がいくら高額になっても、実際の自己負担額には上限が設けられています。
自己負担の上限額は、年齢や所得によって決まります。
| 適用区分（標準報酬月額） | 自己負担限度額 |
|---|---|
| ～26万円 | 57,600円 |
| 28万円～50万円 | 80,100円＋(総医療費-267,000円)×1% |
| 53万円～79万円 | 167,400円＋(総医療費-558,000円)×1% |
（出典：厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」を参考に作成）
ただし、差額ベッド代や先進医療の技術料、入院中の食事代などはこの制度の対象外となるため注意が必要です。
傷病手当金
傷病手当金は、業務外の病気やケガで会社を休み、給与が支払われない場合に、生活を保障するために支給される制度です。
この制度があることで、病気やケガで長期間働けなくなった場合でも、当面の収入を確保することができます。
（出典：全国健康保険協会「傷病手当金について」）
ステップ3 必要な保障額と保険料のバランスを考える
ステップ1と2を踏まえて、いよいよ具体的にどのような保障を、いくら準備するかを考えます。
公的保障で不足する部分を、民間の保険で補うという考え方が基本です。
必要な保障額の考え方
まず、自分に必要な保障額をシミュレーションします。
例えば、医療保険であれば、高額療養費制度の対象外となる差額ベッド代や食事代を考慮して入院日額を5,000円にするか、10,000円にするかなどを検討します。
保険料のバランス
必要な保障をすべて手厚くすると、当然ながら保険料は高くなります。
一般的に、保険料の目安は手取り月収の5%以内と言われていますが、あくまで目安です。
まずは無理なく支払い続けられる金額を上限とし、その予算内で最も優先順位の高いリスクに備える保険から加入しましょう。
保険は一度加入したら終わりではありません。
結婚、出産、転職といったライフステージの変化に応じて、必要な保障は変わっていきます。
定期的に保障内容を見直すことを前提に、まずは今の自分にとって最適な「お守り」を見つけることから始めましょう。
「自分一人で考えるのは難しい」「専門家の意見も聞いてみたい」という方は、保険のプロに相談してみるのも一つの方法です。
無料の保険相談サービスなどを活用し、客観的なアドバイスをもらうことで、より納得感のある保険選びができます。
保険の相談におすすめのFPサービスはここ
保険は、治療法や保障内容が多様化しており、ご自身の希望やライフプランに最適なものを選ぶのは簡単ではありません。
そんな時に頼りになるのが、お金と保険の専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）です。
ここでは、保険の相談に定評のあるFP相談サービスを厳選してご紹介します。
【比較表】おすすめFP相談サービス4社の特徴を一覧で確認
| サービス名 | 相談形式 | 主な特徴 | 特にこんな人におすすめ |
|---|---|---|---|
| CancerFP | オンライン | 保険に特化したFPが多数在籍。顧客満足度が非常に高い。 | 専門性の高いFPにオンラインで気軽に相談したい人 |
| マネードクター | 訪問・店舗・オンライン | 全国に相談拠点が豊富。保険だけでなく総合的なお金の相談が可能。 | 対面でじっくり相談したい人、保険以外の金融相談もしたい人 |
| 保険見直しラボ | 訪問・オンライン | 業界歴の長いベテランFPが多数在籍。顧客満足度が高い。 | 経験豊富なFPに担当してもらいたい人、担当者変更制度を重視する人 |
| ほけんのぜんぶ | 訪問・オンライン | 子育て世代向けのサービスが充実。取扱保険会社数が豊富。 | 子育て中で保険を検討している人、多くの選択肢から比較したい人 |
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まとめ
新社会人にとって保険は、闇雲に加入するのではなく、自身の状況に合わせて必要なものを見極めることが重要です。
会社の社会保険だけではカバーしきれない病気やケガによる入院・手術、長期間働けなくなった際の収入減に備え、「医療保険」や「就業不能保険」を優先的に検討しましょう。
一方で、扶養家族がいないうちは高額な死亡保険の必要性は低いです。
まずは公的保障で備えられる範囲を理解し、無理のない保険料で自分に必要な保障を確保することが賢い第一歩です。