がん保険の選び方【専門家が徹底解説】

日本人の2人に1人が罹患すると言われる現代において、がん治療にかかる経済的な負担は決して無視できません。高額療養費制度があるとはいえ、全てをカバーできるわけではありません。そこで気になるのが「がん保険は本当に必要なのか？」という疑問ではないでしょうか。この記事では、がん保険の必要性を徹底的に解説し、加入前に知っておくべきポイントを専門家の視点からお伝えします。

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がん治療の経済的負担を理解する

がんと経済的負担の関係について下記のポイントを抑えておきましょう

日本におけるがんの罹患率

国立がん研究センターの最新データによると、日本人が生涯でがんと診断される確率は男性で62.1%、女性で48.9%と、ほぼ2人に1人です 。この高い生涯罹患リスクは、がんが特別な病気ではなく、誰もが直面する可能性のある病気であることを示唆しています。したがって、経済的な準備も広く必要とされていると考えられます。また、2023年には38万2504人ががんで死亡しており、これは男性の4人に1人、女性の6人に1人に相当します 。生存率は向上しているものの、依然として多くの方ががんで亡くなっている現状は、病気の深刻さと、それに伴う長期的な影響（経済的なものを含む）を示唆しています。

参考：国立がん研究センター(2015年データ)をもとに画像を作成

がん治療にかかる直接的な費用

がん治療には、検査費用、入院費用、手術費用、化学療法、放射線療法など、多岐にわたる費用が発生します 。これらの費用は、がんの種類や進行度、選択する治療法によって大きく異なります。特に注目すべきは保険外診療や収入減少です。保険外診療は、公的医療保険の対象外となるため、技術料は全額自己負担となる可能性があります 。例えば、重粒子線治療といった高度な先進医療は、1件あたり数百万円の費用がかかることもあります 。これらの高額な費用は、公的医療保険だけでは到底カバーしきれません。さらに、入院時の差額ベッド代や食事代、通院時の交通費、抗がん剤治療による脱毛のための医療用ウィッグ代なども自己負担となります 。これらの費用は、治療費そのものに加えて発生するため、家計への負担をさらに大きくする可能性があります。

治療に伴う間接的な費用と収入の減少

がん治療の経済的負担は、直接的な医療費だけではありません。治療期間中は、仕事ができなくなることによる収入の減少も大きな問題となります。厚生労働省の調査によると、がんと診断された勤務者のうち、34%が依願退職や解雇をされ、自営業等では13%が廃業しているというデータもあります 。これは、がん治療が長期にわたる場合や、体調不良により十分な仕事ができない場合に、収入が途絶えたり、大幅に減少したりするリスクがあることを示しています。収入の減少は、医療費の支払いはもちろんのこと、日々の生活費にも影響を与えるため、経済的な不安を増大させる要因となります。

平均的ながん治療費の例

以下に、がんの種類ごとの平均的な入院治療費と入院外治療費（自己負担額、公的医療保険適用後）の例を示します 。

また、手術費用の一例として、乳がんの手術は約30万円、肺がんの手術は約30万円、膵臓がんの手術は約70～80万円（いずれも3割負担適用後、検査・入院費用などを含めた自己負担額）となっています 。さらに、先進医療（最新の先進医療の一部は保険適用が進んでいる）である重粒子線治療は、1回あたり約300万円の費用がかかる場合があります 。これらのデータからも、がん治療には高額な費用がかかる可能性があることがわかります。

がん治療にかかる平均的な費用を詳しく知りたい方はこちら

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日本の公的医療保険制度

公的医療保険についてのポイントを3点まとめています。

公的医療保険制度の概要

日本は国民皆保険制度を採用しており、全ての国民が何らかの公的医療保険に加入しています。これにより、医療費の自己負担割合は、年齢や所得に応じて1割から3割に軽減されます 。この制度は、国民が安心して医療を受けられるための重要な基盤となっています。

高額療養費制度

公的医療保険制度の中でも、特にがん治療のような高額な医療費に対して重要な役割を果たすのが高額療養費制度です。この制度は、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過額が払い戻されるというものです 。自己負担の上限額は、年齢や所得によって細かく設定されています 。また、入院などで事前に高額な医療費がかかることがわかっている場合には、「限度額適用認定証」を事前に取得することで、医療機関の窓口での支払いを自己負担上限額までに抑えることができます 。さらに、同一世帯で複数の医療費が発生した場合や、過去12ヶ月以内に3回以上高額療養費の支給を受けた場合には、自己負担限度額がさらに軽減される仕組み（世帯合算や多数回該当）も存在します 。

公的医療保険制度の限界

高額療養費制度は、高額な医療費に対する大きなセーフティネットとなりますが、全てのがん治療費をカバーできるわけではありません。特に、先進医療の技術料、入院時の差額ベッド代、入院中の食事代、そして通院時の交通費などは、高額療養費制度の対象外となります 。また、まだ保険適用となっていない開発中の試験的な治療法や薬、医療機器を使った治療も、全額自己負担となるため、経済的な負担は非常に大きくなります 。このように、公的医療保険制度だけではカバーできない費用が存在することが、がん保険を検討する理由の一つとなります。高額療養費制度があるとはいえ、初期の自己負担額も決して小さくはなく、治療が長期にわたる場合には、毎月の上限額の支払いが継続することで、家計に大きな影響を与える可能性も考慮する必要があります。

なぜ民間の医療保険、特にがん保険を検討するのか

がん保険を検討するポイントを抑えておきましょう。

がん保険が特に必要となるケース

以下のような状況にある方は、特にがん保険の必要性が高いと考えられます。

• がん治療中の生活費や治療費に貯蓄で対応できない方
  公的医療保険や高額療養費制度を利用しても、自己負担が発生する可能性があり、治療期間中の収入減少も考慮すると、貯蓄だけでは不安な場合があります 。
• 自営業やフリーランスの方
  会社員などが加入する健康保険には傷病手当金がありますが、国民健康保険には原則としてありません。そのため、がん治療で働けなくなった場合の収入減少に備える必要があります 。
• 住宅ローンなどのローンを組んでいる方
  がんにより収入が減少した場合、ローンの返済が困難になる可能性があります。団体信用生命保険でがん保障が付いている場合もありますが、完済後の保障はありません。
• 生活習慣や親族のがん罹患を理由にがん発症に備えたい方
  喫煙習慣や食生活の乱れなど、がんのリスクを高める生活習慣がある方や、家族にがんになった方がいる場合は、より積極的に備えを検討するべきでしょう 。
• 精神的な安心を得たい方
  高額な医療費や収入減少に対する不安は、精神的な負担となります。がん保険に加入することで、経済的な心配を軽減し、安心して治療に専念できる場合があります 。

がん保険不要論に対する反論

がん保険は不要という意見もありますが、それに対する反論としては以下の点が挙げられます。

• 「がんに罹患しなかったら保険料が無駄になる」という意見に対して
  保険は、予期せぬリスクに備えるためのものであり、経済的な安心感を得るための費用と考えることができます 。また、若い世代で加入すれば保険料を抑えることができるため、生涯で支払う保険料総額も抑えられる可能性があります 。
• 「公的医療保険と高額療養費制度で十分」という意見に対して
  前述の通り、公的保障制度には限界があり、先進医療や差額ベッド代、収入減少などはカバーできません 。がん保険は、これらの公的保障の不足部分を補填し、より質の高い治療や療養生活を送るための選択肢となります 。
• 「医療保険でカバーできる可能性がある」という意見に対して
  確かに医療保険でもがんは保障されますが、がん保険はがん治療に特化したより手厚い保障を提供することが多いです 。例えば、入院日数や給付金の制限が少ない場合や、がんと診断された時点でまとまった一時金が支払われる診断給付金など、がん保険ならではの保障があります。この診断給付金は、入院や手術の有無にかかわらず、治療費だけでなく、生活費やその他の費用にも充てることができるため、非常に有用です 。

さまざまな種類のがん保険

がん保険には、保障期間や内容によっていくつかの種類があります。

• 定期型がん保険
  一定期間（例えば10年や15年）保障される保険です 。
  保険期間が満了すると、更新が必要となる場合があります 。
  一般的に、終身型に比べて保険料が割安な傾向がありますが、更新時に保険料が上がる可能性があります 。
  一定期間のみ手厚い保障を希望する方や、ライフステージに合わせて保障内容を見直したい方に向いています 。
• 終身型がん保険
  一生涯保障が続く保険です 。
  加入時の保険料が原則として変わらないため、将来の保険料上昇の心配がありません 。
  ただし、定期型に比べて加入時の保険料がやや高めに設定されていることが多いです 。
  保障が一生涯続く安心感を求める方に向いています 。
  一方で、加入後に保障内容を見直すタイミングが難しいという側面もあります 。
• その他のタイプ
  上記の基本的なタイプ以外にも、がんによる収入減少をサポートする収入保障型がん保険 、女性特有のがん（乳がんや子宮がんなど）に特化した保障を提供する女性特有のがん保険 、そして、がんと診断された際に一時金を受け取れることに特化した診断給付金特化型がん保険などがあります 。
  このように、様々な種類のがん保険が存在するため、ご自身のニーズや状況に合わせて最適な保険を選ぶことが可能です 。

がん保険を選ぶ際の重要なポイント

がん保険を選ぶ際には、以下の点を考慮することが重要です。

• 個人のリスク要因
  年齢や性別によるがんの罹患リスクの違い 、家族歴 、喫煙や飲酒、食生活などの生活習慣を考慮し、ご自身のリスク度合いを把握しましょう。
• 保障内容の詳細
  診断給付金の金額と支払い条件、支払い回数、特に上皮内がんも保障されるかどうかの確認、入院給付金の日額と支払い限度日数、手術給付金の金額、放射線治療や化学療法に対する給付金の有無と条件、先進医療特約の有無と保障額、通院給付金の有無と支払い条件、支払い限度日数などを詳細に確認しましょう。
• 保険の契約条件
  加入後、一定期間は保障されない免責期間（待ち期間）の確認、告知義務の内容、保険料とその支払い方法、解約時の払戻金の有無（掛け捨て型か貯蓄型か）などを理解しておくことが重要です。特に、免責期間中にがんが発見された場合は保障の対象とならないため、注意が必要です。

がん患者を支える公的支援制度を知っておく

民間の保険だけでなく、がん患者を支援するための公的な制度も存在します。

• 傷病手当金
  会社員などが加入する健康保険・共済・船員保険には、業務外の病気やケガで仕事を休んだ場合に、最長1年6ヶ月標準報酬月額の約3分の2が支給される制度があります。ただし、国民健康保険加入者（自営業者など）は対象外となる点に注意が必要です。この制度の有無は、がん保険の必要性を考える上で重要な要素となります。
• 障害年金
  病気やケガによって生活や仕事に支障がある場合に、年齢に関わらず受け取ることができる年金です。自営業者などは障害基礎年金、会社員などは障害厚生年金（＋障害基礎年金）が支給されます。
• 介護保険制度
  介護保険制度では、原則65歳以上の方が対象ですが、末期がんなど16の特定疾病が原因で介護が必要になった場合には、40歳以上の方であれば介護保険制度を利用できる可能性があります。
• その他の支援制度
  高額な医療費の支払いが一時的に困難な場合に利用できる高額医療費貸付制度、生活に困窮した場合の生活福祉資金貸付制度や生活保護制度などがあります。また、がんに関する様々な相談ができるがん相談支援センターも全国に設置されています。これらの制度を理解し、必要に応じて活用することも重要です。

賢い選択のために：あなたにとってがん保険は必要か？

がん保険は、全ての人にとって必ずしも必要なものではありませんが、がん治療にかかる経済的なリスクに備えるための有効な手段の一つであることは間違いありません。この記事で解説した情報を参考に、ご自身の年齢、家族構成、経済状況、そしてがんに対するリスク認識などを総合的に考慮し、がん保険の必要性を慎重に検討してみてください。ご自身の貯蓄額や収入状況、公的保障で不足する部分などを具体的に洗い出すことが、判断の第一歩となります。がん保険を選ぶ際には、保険料だけでなく、保障内容や免責期間、支払い条件などを複数の保険会社で比較検討することが大切です。

もし、ご自身だけで判断することが難しいと感じた場合は、私たちのような専門家にご相談いただくことをお勧めします。専門家は、あなたの状況を詳しくヒアリングした上で、最適な保険プランを提案することができます。

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まとめ

がん保険は、全ての人にとって必須ではありませんが、近年の医療の進歩や治療方法の多様化に伴い、経済的なリスクに備えるための有効な手段の一つです。とくに再発や長期治療に備えた保険金の無制限支払や、セカンドオピニオンの利用など、各種サービスが充実してきたことで、その特徴や選び方にも変化が出てきています。

また、がんの種類や年代によっても、必要とされる保障の範囲や契約者の方針は異なります。たとえば、若年層ではがんの発症率が少なく、貯蓄や他の保障で十分な場合もありますが、高くなっていく年代以降では、治療費や請求手続きの煩雑さを見越してしっかり備えておくことがおすすめです。

がん保険には、主契約と特約を含めた自由な設計が可能なものもあり、ご自身の状態や将来設計、お客様それぞれの基準にあった保険を選ぶことが大切です。一般的な疾病保険と同じように見える保険でも、新たな療法や病院選びへの対応、資料請求の簡便さ、契約者の責任範囲などに違いがあるため、知識を持って選びましょう。

現在はがん保険の内容も大きく変わっており、他の保険と比較しながら、納得できる選択をすることが重要です。もし「どれを選べばよいかわからない」「自分に合う保険が知りたい」と迷う場合は、利用規約を確認のうえ、専門家による無料相談をご活用ください。

がん保険を選ぶことは、自分や家族の未来に責任を持つという意味でも大切な選択です。この記事を参考に、それぞれの立場で最適な保険を見つけてください。

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