レンビマの治療費は高額？知らないと損する公的制度と自己負担を抑える方法

「レンビマの治療費は高額」と聞き、ご自身やご家族の経済的な負担に大きな不安を感じていませんか？

確かにレンビマの薬価は高額ですが、公的制度を賢く活用すれば自己負担額は大幅に抑えることが可能です。

この記事を読めば、あなたの体重や年収に応じたリアルな治療費の目安から、高額療養費制度を使った自己負担の上限額、さらに医療費控除や会社の付加給付といった、知らないと損する制度の活用法まで全てが分かります。

まずは正しい知識を身につけ、お金の心配を解消して治療に臨みましょう。

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まずは知っておきたいレンビマの薬価と治療費の目安

レンビマ（一般名：レンバチニブメシル酸塩）は、特定の進行がんの治療に用いられる分子標的薬です。

高い治療効果が期待される一方で、薬価が高額であるため、治療を始めるにあたって費用面の不安を感じる方も少なくありません。

この章では、まずレンビマの薬価と、それに基づいた1ヶ月の治療費の目安について具体的に解説します。

レンビマの薬価は1カプセルいくら？

レンビマには「レンビマカプセル4mg」と「レンビマカプセル10mg」の2種類があります。

それぞれの薬価は以下の通りです。

治療では、医師が患者さんの体重やがんの種類、状態に応じてこれらのカプセルを組み合わせて処方します。

※上記は2024年時点の薬価です。
薬価は改定されることがあります。

体重で変わる1ヶ月のレンビマ治療費シミュレーション

レンビマの投与量は、がんの種類や患者さんの体重によって異なります。

ここでは、代表的な例として「切除不能な肝細胞癌」の治療における1ヶ月（30日間）の治療費をシミュレーションします。

肝細胞癌の場合、体重60kg未満の患者さんには8mg/日、60kg以上の患者さんには12mg/日が標準的な投与量とされています。

以下のシミュレーションは、薬剤費のみを計算した目安です。

実際には、この他に診察料や検査料などがかかります。

シミュレーション結果を見ると、3割負担でも月々6万円から9万円以上の自己負担が発生することがわかります。

しかし、日本の公的医療保険には「高額療養費制度」という仕組みがあり、このシミュレーション通りの金額を全額支払う必要はありません。

次の章では、この高額療養費制度について詳しく解説していきます。

高額なレンビマの治療費を軽減する高額療養費制度とは

レンビマによる治療は、長期間にわたる場合や他の薬剤との併用により、医療費が高額になることがあります。

そのような経済的負担を軽減するために設けられているのが、公的医療保険制度の一つである「高額療養費制度」です。

この制度を正しく理解し活用することで、自己負担額を大幅に抑えることが可能になります。

自己負担額が上限を超える分は払い戻される仕組み

高額療養費制度とは、1ヶ月ごと（毎月1日から末日まで）に医療機関や薬局の窓口で支払った医療費が、年齢や所得に応じて定められた自己負担限度額を超えた場合に、その超えた金額が後から払い戻される制度です。

例えば、窓口での支払いが30万円であったとしても、自己負担限度額が約9万円であれば、差額の約21万円が加入している健康保険から支給されます。

これにより、高額な医薬品であるレンビマを使用しても、最終的な自己負担は上限額までに抑えられます。

年収や年齢で変わる自己負担限度額の計算方法

自己負担限度額は、被保険者の年齢（70歳未満か70歳以上か）と所得水準によって区分されています。

ご自身の区分を確認し、おおよその負担額を把握しておくことが大切です。

詳細な区分は厚生労働省のウェブサイト等で確認できます。

69歳以下の方の自己負担限度額

70歳未満の方の上限額は、主に年収に応じた5つの区分に分かれています。

70歳以上の方の自己負担限度額

70歳以上の方は、所得区分に加えて、外来のみか入院を含むかによっても上限額が異なります。

※上記は目安です。
正確な区分や計算式については、ご加入の公的医療保険の窓口にご確認ください。

多数回該当や世帯合算でさらに負担は軽くなる

高額療養費制度には、さらに負担を軽減するための特例があります。

多数回該当

過去12ヶ月以内に3回以上高額療養費の支給を受けた場合、4回目からは自己負担限度額がさらに引き下げられます。

これを「多数回該当」といい、長期にわたってレンビマ治療を続ける患者さんの負担をより一層軽くする仕組みです。

例えば、年収約370万～約770万円の方の場合、通常の上限額（80,100円+α）が4回目以降は44,400円に下がります。

世帯合算

一人分の支払額では上限に達しない場合でも、同じ医療保険に加入している家族（同一世帯）の自己負担額を1ヶ月単位で合算することができます。

合算した金額が自己負担限度額を超えれば、高額療養費の対象となります。

ただし、69歳以下の方の場合は、21,000円以上の自己負担額のみが合算の対象となるなどの条件があります。

ご家族で医療機関にかかる機会が多い場合は、この「世帯合算」が適用できないか確認してみましょう。

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高額療養費制度の申請方法と注意点

高額療養費制度を利用するには、ご自身で申請手続きを行う必要があります。

申請方法には、医療費の支払い前に申請する方法と、支払った後に申請する方法の2種類があります。

ここでは、それぞれの申請方法と注意点について詳しく解説します。

事前に申請する「限度額適用認定証」がおすすめ

治療費が高額になることが事前にわかっている場合、医療機関の窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えることができる「限度額適用認定証」の利用がおすすめです。

この制度を利用することで、一時的に高額な医療費を立て替える必要がなくなり、経済的な負担を大きく軽減できます。

マイナンバーカードを健康保険証として利用登録している場合は、医療機関の窓口で提示し情報提供に同意することで、限度額適用認定証がなくても同様の取り扱いが可能です。

限度額適用認定証の交付を受けるための申請先と、主な必要書類は以下の通りです。

認定証の発行には1週間程度の時間がかかる場合があるため、レンビマによる治療開始が決まったら、なるべく早く申請手続きを行いましょう。

事後申請で払い戻しを受ける場合の手続き

「限度額適用認定証」の提示が間に合わなかった場合や、複数の医療機関での支払いを合算して自己負担限度額を超えた場合などは、一旦医療費を支払い、後から申請して払い戻しを受けることになります。

これを事後申請と呼びます。

多くの場合、診療月から3〜4ヶ月程度経つと、加入している公的医療保険から「高額療養費支給申請書」が自動的に送付されます。

その書類に必要事項を記入し、領収書などを添付して返送することで、審査後に指定の口座へ差額が払い戻されます。

もし申請書が届かない場合は、ご自身で申請書を取り寄せて手続きを行う必要があります。

事後申請には、診療を受けた月の翌月の初日から2年という申請時効があります。

時効を過ぎると払い戻しを受けられなくなってしまうため、領収書は大切に保管し、忘れずに手続きを行いましょう。

詳しくは厚生労働省のホームページもご参照ください。

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高額療養費制度以外にもある レンビマ治療費の負担を抑える方法

高額療養費制度はレンビマのような高額な治療を受ける際の大きな支えとなりますが、それでも自己負担額が家計の負担になることがあります。

しかし、諦める必要はありません。

高額療養費制度以外にも、治療費の負担をさらに軽減できる公的な制度や民間のサービスが存在します。

ここでは、知っておくことで賢く活用できる3つの方法を詳しく解説します。

確定申告で活用する医療費控除

医療費控除は、1年間（1月1日から12月31日まで）に支払った医療費の合計が一定額を超えた場合に、確定申告を行うことで所得税や住民税の負担が軽減される制度です。

会社員などで年末調整を行っている方でも、医療費控除を受けるためには別途確定申告が必要になります。

レンビマの治療では、薬代だけでなく、診察費や検査費、通院にかかった公共交通機関の交通費なども医療費控除の対象となります。

ただし、高額療養費制度で払い戻された金額や、後述する民間保険の給付金などは、支払った医療費から差し引いて計算する必要があります。

領収書は5年間保管する必要があるため、大切にまとめておきましょう。

詳しくは、国税庁のウェブサイトをご確認いただくか、最寄りの税務署にお問い合わせください。

民間の医療保険やがん保険の給付金

ご自身で加入している民間の医療保険やがん保険も、レンビマ治療の大きな助けになります。

契約内容によりますが、「診断給付金」「入院給付金」「通院給付金」などのほか、レンビマのような分子標的薬での治療が対象となる「抗がん剤治療給付金」や「特定薬剤治療給付金」といった特約が付いている場合があります。

これらの給付金は、高額療養費制度を利用した後の自己負担分や、制度の対象外となる差額ベッド代、通院のための交通費など、さまざまな費用に充当できるのが大きなメリットです。

治療を開始する前に、ご自身の保険契約内容を保険証券やウェブサイトで確認し、どのような給付金が受け取れるのかを把握しておきましょう。

会社の健康保険組合の付加給付制度

お勤め先が大手企業などの場合、加入している健康保険組合が独自に「付加給付制度」を設けていることがあります。

これは、国の高額療養費制度にさらに上乗せして給付を行う制度で、最終的な自己負担額をより低く抑えることが可能です。

例えば、高額療養費制度の自己負担限度額が約8万円の場合でも、健康保険組合が独自の限度額を2万5,000円と定めていれば、差額の約5万5,000円が後日払い戻されるといった仕組みです。

制度の有無や自己負担限度額、申請方法は健康保険組合によって異なるため、自動的に払い戻される場合もあれば、申請が必要な場合もあります。

ご自身の健康保険証に記載されている保険者（健康保険組合）の名称を確認し、ウェブサイトや問い合わせ窓口で付加給付制度について確認してみることをお勧めします。

レンビマの治療費について不安なときの相談先

レンビマによる治療は長期間にわたることがあり、高額な治療費や今後の生活について不安を感じる方も少なくありません。

そのような時は一人で抱え込まず、専門の相談窓口を積極的に活用しましょう。

ここでは、経済的な不安や療養生活の悩みについて無料で相談できる公的な窓口をご紹介します。

病院の医療ソーシャルワーカーやがん相談支援センター

治療を受けている病院に「がん相談支援センター」や「医療相談室」といった窓口があれば、まずはそこへ相談するのが第一歩です。

これらの窓口には、医療ソーシャルワーカーや専門の看護師が在籍しており、レンビマの治療費に関する公的制度の活用方法や、療養生活全般の悩みについて親身に相談に乗ってくれます。

医療ソーシャルワーカーとは

医療ソーシャルワーカー（MSW）は、社会福祉の専門知識を持つ専門職です。

患者さんやご家族が抱える経済的、社会的、心理的な問題の解決をサポートしてくれます。

具体的には、高額療養費制度や医療費控除といった公的制度の案内や申請のサポート、今後の生活費に関する相談など、お金にまつわる悩みを幅広く受け付けています。

がん相談支援センターで相談できること

がん相談支援センターでは、治療費のことだけでなく、以下のような幅広い内容について相談が可能です。

相談は無料で、患者さんやご家族など、どなたでも利用できます。

全国のがん診療連携拠点病院の相談窓口

お近くの病院に相談窓口がない場合や、現在治療を受けている病院とは別の場所で相談したい場合は、全国に設置されている「がん診療連携拠点病院」の相談窓口を利用できます。

これらの病院には「がん相談支援センター」が必ず設置されており、その病院にかかっていなくても無料で相談することが可能です。

お近くのがん相談支援センターを探すには、国立がん研究センターが運営する「がん情報サービス」のウェブサイトが便利です。

治療や療養生活に関する信頼できる情報も掲載されています。

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まとめ

レンビマの治療費は薬価が高く、高額になりがちです。

しかし、「高額療養費制度」を正しく利用すれば、自己負担額を所得に応じた上限額までに抑えることが可能です。

この制度を知っているかどうかが、経済的負担を大きく左右します。

窓口での支払いを最初から抑えたい場合は、事前の「限度額適用認定証」の申請が不可欠です。

さらに医療費控除や民間の保険、付加給付制度なども組み合わせることで、負担はより軽減できます。

費用に不安を感じたら一人で抱え込まず、病院の相談窓口などを活用し、安心して治療に専念できる環境を整えましょう。